経営者・採用担当者からのメッセージ

富士通株式会社

富士通株式会社採用担当者からのメッセージ まずは、富士通に関心をもっていただき、ありがとうございます。就職活動を迎えた皆様は将来について真剣に考え、時には悩む中で、夢をふくらませている事と思います。このサイトはそういった皆様に富士通をご紹介し、選考のご案内をさしあげる場です。 企業を支えるのは「人」です。創造する力、感動する心、「ともかくやってみよう」という行動力。 社員一人ひとりがリーダーの気概とベンチャースピリットをもち、高い目標にチャレンジすることで、富士通を支えてきました。まさに、「一人ひとりが主役」と言えるのです。 厳しい現実の前で試行錯誤し、時には悩み、時には自らを奮い立たせ、目標にチャレンジしてきた彼、彼女らの姿こそが「富士通の人材像」です。 さらに、そういった社員達が折り重なり、作り上げられるのが「富士通というステージ」なのです。そして、このステージで活躍するということは、高いレベルでの「自己成長」とプロフェッショナルとしての「市場価値」を手にすることに通じています。 Working Style、そしてWorking@Fujitsuから「富士通の人材像」、「富士通というステージ」を感じ取ってください。

全日本空輸株式会社

人事部長　片野坂真哉からのメッセージ 「挑戦」する人を求めています 羽田空港第二ターミナルビルに続き、中部国際空港開港など、ＡＮＡにとって大きなビジネスチャンスが到来します。 その中でＡＮＡは、顧客志向、変革力、人間力を持った人材を求めています。つまり、お客様に徹底的にこだわり、環境変化に対するために何事にも果敢に挑戦し、国際性や熱意・バイタリティーなど「自分らしさ」をいかんなく発揮できる人材です。 ＡＮＡには一つひとつのフライトを支えるさまざまな魅力ある仕事、幅広いフィールドがあります。 その中で自らを成長させていける、「安心、あったか、明るく元気」な方と一緒に仕事をしたいと考えています。

株式会社ＪＴＢ

取締役　総務部長 井本博幸からのメッセージ 「創造型」の人材に期待 旅行業の枠にとらわれず、「人と人との交流」を基軸に、お客様の課題解決に関する提案や、精神的な満足を提供する『交流文化産業』へと事業領域を拡大しています。 新たなビジネスフィールドの創造に挑戦し続ける姿勢を評価いただき、大変光栄に思います。 ＪＴＢは２００６年４月に事業持ち株会社へ移行し、この持ち株会社の下、複数の事業会社化を行います。 細分化したマーケットに正対し、積極的な事業展開を推し進め、さらなる成長を目指します。 変化し続けるマーケットの中で、『交流文化産業』の事業領域は無限に広がります。 新しいものをつくり出す創造力と行動力によって、築き上げた「安心と信頼」のブランドをより強固なものにし、ＪＴＢグループを輝かせてくださる皆さんからの応募をお待ちしています。

松下電器産業株式会社

グループ採用センター　所長　国土真也からのメッセージ 「将来の夢」に向かって、歩き始めよう 「やりたいことは何ですか」。就職活動をするにあたって、改めて考え直している人も多いのではないでしょうか。 心の翼を大きく自由に広げてみる。チャレンジしたい夢を思い描いたら、次はその夢をブレークダウンし、具体的なカタチに落とし込んで、自らの手で一つずつ実現させていく−−−。 そのステップは松下電器が日々積み重ねている、「事業を通じて社会の発展と人々の豊かな未来に貢献する」ためのものと同じです。 目指すものに向かって進むのは、企業も個人も同じなのです。 手が届かないように見える夢でも、志を持ってチャレンジし続けていれば、必ず実現できます。松下電器には、夢の実現に挑戦できる幅広い事業分野があり、失敗を恐れずに、新しいことに積極果敢にチャレンジする人を求めています。 あなたの「夢」を松下電器でカタチにしてみませんか。

ミサワホーム株式会社

管理部人事グループ　マネージャー　北村道直からのメッセージ 仕事をする、仕事を選ぶということ 人間は、生きるために食べるという活動をします。 「食べる」、つまり、仕事をするということは、私たちにとって最大のビジョンなのです。 ならば、同じ仕事をするのに、好きなことをすることができたら、こんなに幸せなことはありませんね。 ミサワホームの仕事は衣食住の「住」という、あしたのために眠り、次の世代を育てるという、人間の本質的な機能にかかわる仕事です。 私たちが肌でそれを必要としている以上、好きにならないはずはありません。 住生活にかかわる仕事をすることは、私たち人間の生活を、より根本的レベルで支える活動だと考えています。 こんな気持ちを持って、「住まいが好き」と考えられる方とお会いしたいと思っています。 ミサワホームは今、生まれ変わろうとしています。 「新生ミサワホーム」を新鮮な気持ちで、ともにもり立てていける方をお待ちしております。

東洋エンジニアリング株式会社

人事部 人事・採用担当係長　吉永啓二からのメッセージ どんな時に一番輝いていますか？ 世界を舞台に社会貢献をしたい、巨大なプロジェクトのリーダーとして、多種多様な人々とコミュニケーションをとり、一つのものを作り上げていきたい−−−。そんなあなたの夢をＴＥＣでともに実現し、感動を分かち合いませんか。 学業・スポーツなど、今まで何かに一生懸命、情熱を持って打ち込んできたその思いを存分に発揮して下さい。 工場や製品を持たないＴＥＣにとっては、人だけが資産（ヒューマン・キャピタル）です。 自らが常にチャレンジすることで幅広いキャリアパスを実現し、成長できる舞台があります。 ぜひ一度、当社の扉をたたいてみて下さい。 これからの就職活動は、さまざまな人に率直な話を聞くことができる貴重な機会です。 たくさんの人との出会いを大切に、笑顔を絶やさず楽しい活動をして下さいね。皆さんとお会いできることを楽しみにしています。

財団法人聖路加国際病院

人事課長　渡辺明良からのメッセージ 病院経営の未来形を創造する 聖路加国際病院は、常に病院経営の未来形を創造し続けています。 昨年はバランスト・スコアカード（ＢＳＣ）を導入し、経営ビジョン・戦略に沿った経営管理を実践。 また、ＢＳＣに基づく組織運営、人事評価・能力開発制度の開発、さらにはＣＳＲ（企業の社会的責任）に基づく広報戦略の展開など、次々と病院業界における新たな経営課題に取り組んでいます。 こうした先駆的・革新的な病院経営を支えるスタッフには、多彩なビジネス能力が求められます。 企画力やマーケティング力、プロジェクト運営に関する知識とスキル、さらにはコンサルティング能力。 そして何より必要なのが、変革への強い意志と情熱。病院の経営環境が大きく変化する今、聖路加国際病院の経営スタッフには、病院経営の新しい形をつくり出すという、ほかでは味わうことのできない充実感と社会的使命があるのです。

岡三証券株式会社

人事部採用グループ　副主任　小林岳史からのメッセージ あなたの金融キャリアアップ応援宣言 岡三証券は「最高のリテールブローカー、最強のディーリングハウス」を核とした証券会社として、新たなる進化を遂げるため、深い専門知識と豊かな人間性を兼ね備えた人材の育成に取り組んでいます。 例えば、新入社員の研修期間を一年間に設定しているほか、二年目以降は、当社独自の「岡三ビジネススクール」を開講するなど、金融の舞台で活躍したいという社員のキャリアアップを応援しています。 就職活動とは、自分の夢を実現できる会社を選択することだと思います。 金融プロフェッショナルとして活躍したい人、自分の能力を最大限向上させたい人、そして自らの人間性を最大限磨きたい人は、ぜひ「魅力的で働きがいのある会社ナンバーワン」を目指す岡三証券の扉をたたいてみませんか？ 皆さんとお会いできることを楽しみにしています。

東京海上日動火災保険株式会社

人事企画部　部長　安東研一からのメッセージ 自分で考え行動する個性豊かな人材 当社は「安心と安全の提供を通じて社会の発展に貢献する」ことを経営理念に掲げ、長年にわたる実績とノウハウをもとに、最適なリスクコンサルティングを企業や個人に提供しています。 社会の進化に伴い多様化・複雑化するリスク。そのようなリスクに的確に対応するためには、個性豊かな人材とそれを生かす風土が必要です。 当社は、それぞれの社員が職務上の良心に従い、誰に気兼ねすることなく意見を交わす「自由闊達（かったつ）な社風」を誇りとしています。 そして時代の変化に敏感な若い力に、大いに個性を発揮していただくことが大切であると考えています。 求める人材像は「自分で考え行動する個性豊かな人材」。採用選考では、飾ることなく自信を持って、ありのままの自分を表現してください。 可能性を秘めた多彩な個性にお会いできることを楽しみにしています。

新光証券株式会社

人事部人事課　マネジャー　近藤英一郎からのメッセージ 「人としての魅力」を望む 新光証券は、直接金融時代を先取りしながら、みずほフィナンシャルグループのフルライン型総合証券として、リテールからホールセールまでの幅広いお客様へ、資産運用の提案や資金調達のお手伝いを行っています。 証券業界ではお客様から金融知識だけではなく、人としての魅力も求められます。 ですから、当社は新入社員に人としての魅力を早期に身に付けてもらうために、入社後二年間を育成期間と位置づけ、導入研修をはじめ定期的に集合研修を行い、能力開発の支援を行っています。 今回、どのような姿勢で社員が働いているのかを、皆さんに知っていただくために、採用情報ページで数多くの社員を紹介していますので、ぜひご覧下さい。 人として魅力にあふれた皆さんにお会いできることを楽しみにしています。

株式会社ソフトバンク

株式会社ソフトバンク代表取締役孫正義社長からのメッセージ 私たちは何のために仕事をするのでしょうか。おいしいものを食べる、きれいに着飾る、立派な車や家を持つ．．．人それぞれの考えがあるでしょう。しかし、お金があれば、モノがあれば人間は幸せなのでしょうか？ 私はそう考えません。人間には脳（精神）があるからです。いくら自分の周りがモノで埋め尽くされても、心が空しければ幸せではないでしょう。 私は仕事を、たった一回の人生の中で、心の底からの満足、究極の満足を得るためだと考えています。この究極の満足とは何か。それは、一人でも多くの人を幸せにする、にこっと笑ってありがとうと言ってもらえる、そんな一瞬にあるのではないでしょうか。 いよいよ、デジタル情報革命の時代がやってきました。これからは物質的な豊かさではなく、心の豊かさ、知的豊かさの時代です。多くの人々の知識と知恵を、少しでも早く、多く、正確に、水道の水のように身近なものとして供給するインフラストラクチャーを 作ること。これが、ソフトバンクの経営理念です。

三菱電機株式会社

三菱電機株式会社取締役野間口 有社長からのメッセージ 高度情報化の進展、市場の国際化など、社会・経済環境は世界的なレベルで急速に変化しています。 こうした状況にあって、私たち三菱電機グループは“将来を見据え、グローバルな視野に立った変革”を進めて参りたいと考えています。これから先、世界はどうなっていくのだろう。時代は何を求めてくるのだろう。そのとき、私たちは、社会やお客様に対してどのようにお応えしていくか。そのためには、今、何をしておかなければならないか。変化を先取りして、果敢にチャレンジして参りたいと考えています。私は、三菱電機グループを「明確なアイデンティティーを持ち、高い付加価値を生み出すことで、存在感のあるグローバルな企業グループ」にしたいと考えています。このためには、システム・製品・サービスにオリジナリテ ィーがなければなりません。これを生み出す大きな要素が技術であると考え、 製造業の原点としての技術の強化をグループを挙げて取り組みます。 三菱電機グループは、先にコーポレートステートメントとして「Changes for the Better」を制定いたしました。この趣旨は、“常により良いものを目指して変革していく”意志を表したものです。この言葉は、私たちグループ社員一人ひとりの心に掲げ、行動を起こすためのものでもあります。“自分が変わらなければ、行動を起こさなければ、三菱電機グループは変わらない”という強い気持ちを持って取り組み、より良い明日へと前進していく決意です。より良いものを目指して変革していく、三菱電機グループにご期待ください。

ヤマハ株式会社

ヤマハ株式会社代表取締役伊藤修二社長からのメッセージ 音楽は時代や国境を越えて世界の人々の心と心を結びます。ヤマハグループは音・音楽を原点とした事業を通じて新たな感動と豊かな文化を世界の人々とともに創り続けたいと考えています。 この思いをブランドスローガン「感動を・ともに・創る」として掲げました。 ヤマハグループはこれからも先進と伝統の技術そして豊な感性と創造性で、お客様に満足いただける製品・サービスを提供し、お客様の期待を超える「感動」を創る為に努力を続けて参ります。今後ともご愛顧のほどよろしくお願い申し上げます。

アイシン精機株式会社

アイシン精機株式会社取締役和田明広会長からのメッセージ 私たちは、「品質至上」を基本に、アイシングループの中核企業として基盤である自動車部品事業の拡大と質的向上をはかるとともに、住生活・エネルギー関連分野を強化し、さらに新たなビジネスを創造していきます。私たちは、さらにグループの総力を結集し、お客さまのご要望にそった高品質で魅力あふれる製品づくりに全力で取り組みワールドワイドサプライヤーをめざすとともに、良き企業市民として豊かな社会づくりに貢献していきたいと考えております。今後とも、皆さまのご指導ご支援を心よりお願い申し上げます。

スズキ株式会社

スズキ株式会社担当チームからのメッセージ いよいよ就職という社会への第一歩を踏み出すみなさん。思い描く未来像を現実のものとするための大切な第一歩。「何をしたいのか、何ができるのか？」過去を振り返り、現在の自分を見直す。そして、自分が本当に納得できる将来を設計し、創り上げていくスタートにしていただきたいと思います。さて、スズキは今日まで、二輪車、四輪車をはじめとして、人々の暮らしを豊かにする製品を提供し続けてきました。そして、その独創性、高い技術力は国内のみならず、海外でも高い評価を得ています。そのバックボーンにあるのは個性豊かな「スズキ人」たちです。個人が持つ特性を最大限に生かし、企業として目指すものを共有しながら常に自分自身で動き続ける「スズキ人」たち。それこそが、スズキの原動力となっているのです。 社会人になれば、その持てる時間の多くを「仕事」に費やすことになります。それが自分のやりたいことに繋がっていけば、その時間はとても実り多きものとなるでしょう。スズキには、それを実現できる多彩なフィールドとそれを支援する様々なシステムがあります。

ＪＦＥホールディングス株式会社

ＪＦＥホールディングス株式会社代表取締役江本寛治会長からのメッセージ 2002年9月27日、NKKと川崎製鉄は持株会社「JFEホールディングス」を設立し、新たにJFEグループとしてスタートしました。JFEグループは、常に世界最高の技術をもって社会に貢献することを企業理念とし、21世紀のエクセレントカンパニー集団をめざしてまいります。2003年4月には両社事業の再編を予定しており、新たな体制のもと更なる発展を図ってまいる所存です。 挑戦し続けるJFEグループを今後ともどうぞよろしくお願いいたします。

株式会社富士通ビジネスシステム

株式会社富士通ビジネスシステム代表取締役鈴木勲社長からのメッセージ 株式会社富士通ビジネスシステムの鈴木でございます。 　弊社は『ベストソリューション＆ベストパートナー』をモットーとして、『情報化社会を先取りする企業』になるよう邁進して参りました。21世紀の幕開けを迎え、新たなる環境の変化や市場のニーズにフレキシブルに対応できるサービスカンパニーとして、更なる加速を計ってまいります。そのためには、富士通グループの一員として、グループのリソースとブランド力を最大限に活用するとともに、技術力、総合力などFJBの強みを活かしてハード、ソフト、サービス、サポートをインテグレ−トし、カスタマーフォーカスによる最適なソリューションの提供を徹底してまいります。特に、ミッドレンジ市場における、業種・業務ソリューション（SCM、ERP、CRM、SFA等）とWebインテグレーションサービスを中核に、Web時代のリーディングカンパニーとして、発展してまいる所存であります。 　お客様と共に歩み、深く理解し合えるパートナーであり続けるとともに、エクセレント＆エキサイティングカンパニーに変貌していきたいと思います。これらの事業推進にあたりましては、お客様、株主、投資家の皆様のご支援とご鞭撻は欠かせないものと考えております。 　何卒、今後とも,ご高配を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。

マリンフーズ株式会社

マリンフーズ株式会社代表取締役佐藤嘉博社長からのメッセージ 　刻々と変化する時代の波にいかに対応していくか、企業の先見力・行動力が問われています。当社は創業以来、水産物加工食品メーカーとして着実に業績を伸ばすとともに、つねに海の味覚の可能性を探り、バラエティ豊かな商品をご提供してきました。また、総合食品企業をめざす日本ハムグループの一員として、水産資源の発掘や海外での水産加工事業にも積極的に取り組むなど、未開発分野の開拓に挑戦しつづけています。 　「川上から川下まで、食の大河を豊かに耕す」を理念に、これからも明日の食文化そして健やかな暮らしに貢献していくため、皆様に愛される商品づくりに全力を傾けてまいります。

株式会社三井住友銀行

株式会社三井住友銀行西川善文頭取からのメッセージ 平成15年3月17日、三井住友フィナンシャルグループの100％子会社である三井住友銀行とわかしお銀行が合併し、新たに三井住友銀行として営業を開始いたしました。新銀行では、両行の経営資源の融合を通じて、当社グループの重要課題である中小企業及び個人向けの金融機能を一層強化するとともに、合併時に行なう財務処理を通じて有価証券含み損を解消いたします。今後は、従来より鋭意進めてきた株式持合いの解消のスピードを上げ、保有株式の価格変動リスクが経営に与える影響を圧縮してまいります。 今年度は、厳しい経営環境の中でも更なる成長を果たしていくため、このグループ傘下銀行の合併のみならず一連の施策を実施、財務基盤の抜本的強化を通じリスク対応力の更なる強化に努めるとともに、将来に向けた体制を構築してまいりました。 昨年12月には、持株会社である三井住友フィナンシャルグループを設立、最適グループ経営の実現、戦略事業の抜本的強化を目指し、より柔軟な対応を可能とする経営体制を整えました。また、不良債権問題への対応として、昨年12月に戦略金融部門を設立、三井住友銀行の問題債権先の再生・最終処理のための機能を同部門に集約いたしました。先般提携を発表したゴールドマン・サックスのエクスパティーズも活用しながら、今後2年間程度で、より効率的、集中的に対応を進め、問題債権先の再生・最終処理を大幅に加速させてまいります。そして今年に入って三井住友フィナンシャルグループとして二度にわたり優先株を発行、合計で4,953億円の資本増強を行ないました。これにより、中核的資本であるティア１資本を大幅に充実、潜在的リスクへの対応力を格段に向上させました。一方で、このところの当社の株価状況については、株主の皆様にご心配をおかけしてしまい、誠に心苦しい限りです。しかしながら、当社は、今般の増資により格段に厚みを増した資本をベースに、高い収益力を一層向上させ、コスト・コントロール能力を更に高めながら、バランスシートのクリーンアップを一気に図ってまいる所存です。そして、早期に、具体的実績としてこの取組みの成果をお示しすることで、株主の皆様からの信頼を回復させ、市場の総合的な評価の向上を実現していきたいと考えております。 引き続き、三井住友フィナンシャルグループに、ご支援、ご鞭撻を賜りますよう、お願い申し上げます。

キヤノン販売株式会社

キヤノン販売株式会社代表取締役村瀬治男社長からのメッセージ グローバルに展開するキヤノン、そのなかで国内のマーケティングを担当するのがキヤノン販売グループです。私たちはキヤノンの商品を軸にしてソフトやサービスを付加し、さまざまなソリューションを提供する役割を担っています。ソリューションの提供にあたって、私たちは「プロデューサー」でありたいと思います。お客さまの問題点を主体的に発見し、その解決策を自らのアイデアと行動でつくり上げていくプロデューサーへ向かって、成長と変貌を遂げていきます。そのためも、「キヤノン主語から顧客主語へ」をモットーとし、つねにお客さまの視点に立って最良の解決策を提供していくプロフェッショナル集団であり続けたいと考えます。すべての人の創造力を支援し、生き生きと開花させる「デジタルソリューションプロデューサー」へ。キヤノン販売グループは「くらし」「しごと」「産業」をはじめ、あらゆる分野で創造性や感動が次々生まれる新しい環境を提案していきます。

みずほ銀行

みずほ銀行工藤正頭取からのメッセージ 私どもみずほ銀行は、幅広いお客さまとのお取引と国内最大級のネットワークを活かし、お客さまへのきめ細かく、密着度の高い対応を高い専門性をもって行ってまいります。 　そして、高付加価値の総合金融サービスのご提供を通じて、最高のお客さま満足を実現し、「お客さまに選ばれ続ける銀行」、「お客さまのベストパートナー」となるよう努めてまいります。「お客さまの夢や歓びを、お客さまとわかちあうこと」、すなわちValue Communicationを実践し、ご期待に十分にお応えできるよう力を尽くしてまいりますので、みずほ銀行を、どうぞよろしくお願い申しあげます。

三菱化学株式会社

三菱化学株式会社代表取締役冨澤龍一社長からのメッセージ 学生の皆さんは、これからの就職活動において、様々な業界・企業を研究されることと思います。私ども「三菱化学」につきましても、是非、「どんな会社なのか」、「どんな仕事が出来るのか」等、理解を深めて頂き、就職活動の参考にして頂ければ幸いです。さて、皆さんご存じの通り、近年、ビジネス／市場のボーダーレス化が急激に進展していますが、私たち化学業界、そして三菱化学も今、そのまっただ中にあります。欧米の巨大化学メーカーが思い切った事業の再編によって、各々の得意分野でますます強大になる一方、アジアにおいては、次々と新鋭プラントが立ち上がる等、グローバルな規模でメガコンペティションが刻々と進行しています。こうした環境下で熾烈な競争を勝ち抜いていくためには、明確な戦略と実行力が不可欠であり、それらが不十分な企業は早晩淘汰される運命にあると言えます。 　昨年９月、三菱化学グループの各企業が共有する信念と価値観として、グループ・モットーを定め、「お客様、株主、従業員の３つの満足」を追求し、「挑戦型風土への変革」を行っていくこととしました。また、昨年１１月には、経営計画大綱を策定しました。三菱化学が今抱える課題を整理すると共に、５年後の三菱化学の姿を明示し、そこに到るためにやらなければならないことを具体的な数値目標とともに示しました。三菱化学は、厳しい競争を勝ち抜き、世界に通用するトップ・ケミカル・グループに変身していこうとしています。是非、私達にご注目下さい。 最後に、皆さんの就職活動が実り多きものとなりますことを祈念致します。

株式会社メイテック

株式会社メイテック代表取締役西本甲介社長からのメッセージ 経営の基本方針 メイテックグループは、「当社グループが行うアウトソーシング事業を通して、高度情報化社会の発展に貢献し、株主、顧客、社員との共生と繁栄をもたらすこと」を経営の基本方針としています。業界のリーディングカンパニーグループとして、社会とともに発展していくために、2001年3月期より開始した新連結経営計画・新VISION21においては、こうした基本方針をより具体的に明示するために、下記のように経営方針を定めました。 1)株主に対しては、企業価値の最大化に努める。 2)顧客に対しては、経営資源（技術者・情報）を共有し、ともに事業発展していく戦略的なパートナーとなる。 3)社員に対しては、企業とともに市場価値の向上に取り組む社員ひとりひとりのキャリアアップを支援する。 また、営業活動の指針としては、当社グループの経営資源を最大に活用し、当社グループの市場に対する強みをより一層増大させるために、当社グループの顧客を製造業に集中することにより、事業ベクトルの集約をはかっています。

株式会社りそな銀行

株式会社りそな銀行勝田泰久頭取からのメッセージ 平成15年3月1日、「りそな銀行」が誕生いたしました。 りそな銀行は、地域金融機関の連合体として「スーパー・リージョナル・バンク」の創造をめざす「りそなグループ」の中核銀行として、大和銀行の全店舗とあさひ銀行の埼玉県外店舗を承継しました。りそなグループは、主に中小企業や個人のお客さまに対し、地域に根ざしたきめ細やかなサービスと質の高い機能を提供することを基本戦略としておりますが、りそな銀行でもこれらの店舗を中心にそれぞれの地域の特性に応じ、お客さまに顔を向けた地域密着の営業を展開するとともに、不動産やデリバティブなどの専門的サービスにかかるグループの機能を当行に集約し高度化を図ることで、一層充実したサービスをご提供できるものと確信しております。 お客さまへの感謝の気持ちを忘れず、親身になって考え、誠実に行動するとともに、地域の発展に貢献する気持ちを持って、皆さまの毎日の生活やビジネスをより充実したものにするためにお役に立ちたい、また、信用の維持と金融の円滑化を図るという銀行業務の原点に立ちかえり、銀行としてやるべきことをきっちりやっていきたいと決意しております。 「じっくり話す。しっかり響く。」このスローガンのもと、地域のお客さまひとりひとりとの対話を大切にし、それぞれにぴったりの「りそな」らしい答えを追求してまいります。 私ども役職員一同は、お客さまに愛され、そして信頼される銀行となるべく、さらに努力を重ねてまいる所存でございます。 皆さまからの、なお一層のご支援、ご愛顧を賜わりますよう心からお願い申し上げます。

帝人株式会社

帝人株式会社代表取締役安井祥策会長からのメッセージ 経営方針および経営状況 　2001年度の世界経済は、米国における景気後退と世界的な規模でのIT不況が各地域の経済活動に大きな影響を与え、北米地域だけでなく、東南アジア地域および欧州地域においても経済の減速傾向が続きました。日本経済も個人消費の低迷が続くなか、情報通信関連分野をはじめとした景気の停滞が続きました。こうした状況下、当社はグループ経営の強化のもと、「集中と選択」に基づく各事業の様々な戦略的対応と構造改善対策を実行してまいりました。しかしながら、2002年3月期の業績については景気後退の影響が大きく、増収となったものの、利益面では減益となりました。今後は戦略的な投資の成果を一層向上させるとともにグローバルな視点から生産性の改善や固定費の削減など、効率の徹底的な追求により安定収益の基盤を確保し、併せて新しい価値創造を目指して企業価値の増大に努力する所存です。 経営成績 　帝人グループの2002年3月期の連結業績は、売上高が子会社の合併や買収などにより9,234億円（前期比21.3％増）となりましたが、営業利益は化成品事業に対する景気後退の影響が大きく295億円（前期比32.5％減）となり、経常利益は178億円（前期比47.6％減）にとどまりました。また、不採算事業の撤収や事業構造の改善を推進したことなどで355億円の特別損失を計上したことにより、当期純利益は10億円（前期比93.9％減）となりました。このような営業成績の結果となりました主な要因については、(1)化成品事業の主力であるフィルム事業が米国景気後退の影響を受けて工業用途を中心に販売数量が大幅に低下し、赤字となったこと (2)ポリカーボネート樹脂事業がDVD用途などで販売量を伸ばしたものの、アジア市場を中心として販売価格が大幅に低下し、黒字を維持したものの減益となったこと (3)ポリエステル繊維事業において国内の市況が引き続き低迷したほか、北米繊維市場が悪化しメキシコ合弁会社が赤字となったこと (4)機械・エンジニアリング事業において景気後退やIT産業の不振により、精密機器や繊維・産業機械の出荷が減少し、減益となったこと などがあげられます。　しかしながら一方で当社が実施してきました戦略的なアクションや事業構造の改善対策は着実に成果を見せ始めており、当期の業績に反映しているものとして (1)2000年末に買収したアラミド繊維の「トワロン」事業が好調に推移し、繊維事業の大幅な業績改善に貢献したこと (2)レーヨン事業や一部の繊維リテイル事業からの撤収、国内の繊維工場の縮小など構造改善対策の成果で繊維市況の悪化を相当部分吸収できたこと (3)NI帝人商事（株）の合併やシステムソフトウェア会社インフォコム（株）の合併により、合併効果が現れ業績に寄与したこと などがあげられます。なお、当期については多額の特別損失を計上しておりますが、その主なものはレーヨン事業やアセテート事業および一部の繊維リテイル事業からの撤収、国内繊維工場の縮小、フィルム事業の構造改革に伴う設備廃棄など、様々な固定費の削減や事業体質の改善に伴う費用でございます。こうした構造改善対策は、今後の事業環境の中で安定的な収益を確保しながら成長していくために必要な施策であると考えており、何卒ご理解を賜りますようお願い申し上げます。 帝人グループの経営システム 　非常に速く、ダイナミックに変化するグローバル市場で、持続的な成長と発展を実現するには、その変化に十分耐えられる経営基盤の構築が不可欠です。そのためには、グローバルスタンダードに適合した経営、つまりコーポレートガバナンスの確立と企業競争力の強化が必要です。こうした認識の下、当社は「透明性の向上」「公平性の確保」「意思決定の迅速化」を目的に抜本的な経営改革を行い、以下の経営システムを確立し運営しております。 (1)アドバイザリー・ボード 　経営全般へのアドバイスと経営トップの評価を行うことを目的に、国内外の有識者で構成するアドバイザリー・ボードを設置し、取締役会の諮問機関と位置付け運営しています。 (2)取締役会と執行役員制度 　意思決定の迅速化と業務執行責任の明確化を目的に、取締役の数を10名以内とし、大幅な権限委譲のもとで執行役員制度を導入しています。 (3)監査役体制 　当社の監査役会は5名で構成し、社外監査役を過半数としています。さらに当社監査役と主要関係会社の監査役で構成するグループ監査役会を設置することで、より公正な監査が実施できる体制にしております。 (4)グループ経営組織 　グループ経営強化のため、昨年4月に組織改革を行い、9つの事業グループに再編した連結経営組織を導入し運営しております。 基本事業戦略の実行 　帝人グループは2002年度を最終年度とする中期経営計画においてROA（総資産営業利益率）7.6％の経営目標を設定しています。計画初年度の2000年は実績ROA4.2％を達成したものの、2001年度の実績ROAは2.7％であり、予想外の厳しい経済環境のなか、米国のフィルム事業が赤字化するなど目標の達成は極めて厳しい状況です。しかしながら以下の基本事業戦略のもとで少しでも改善すべく最大限の経営努力を行ってまいります。 (1)基本事業戦略 　帝人グループは、ポリエステル繊維、ポリエステルフィルム、アラミド繊維、炭素繊維、ポリカーボネート樹脂をコア素材事業として位置付け、世界におけるメジャープレーヤーの地位を強化します。また、医薬医療事業について開発・販売力を強化し積極的拡大をはかると共に、情報技術やエレクトロニクス材料分野において新しい価値創成や新事業の開拓・拡大を行うことで21世紀社会のニーズに対応してまいります。さらにノンコア事業の選択的対応や資産の圧縮にも努め、ROAの向上を通じて株主価値の増大を図ることを基本戦略としています。 (2)個別事業グループの戦略 衣料繊維事業：ポリエステル繊維については、日本、アジア、北米でのファイバー事業展開と、テキスタイル事業での日本、アジア、欧州における展開と合わせ、世界有数の事業規模でグローバルな最適生産体制を再構築し、安定した収益基盤を確立することを目標にしています。 産業繊維事業：アラミド繊維は、難燃性メタ系アラミド繊維「コーネックス」と高強力パラ系アラミド繊維「テクノーラ」および「トワロン」の3品種を生産販売しております。「トワロン」を中心とする近年の需要増に対応して大幅な増設に着手し、併せて新規の用途開発に積極的に取り組み、販売の大幅拡大を目指します。炭素繊維については他素材とのシナジーを促進しながら、品質、コスト競争力、付加価値の各面での徹底強化により、迅速な事業性の改善をはかります。 流通・製品事業：NI帝人商事を核にコンバーター機能を強化し、繊維事業における素材から最終製品のバリューチェーンの構築を目指します。 フィルム事業：ポリエステルフィルムでは、世界7カ国においてデュポン社との合弁会社で事業運営しておりますが、生産効率の向上など徹底したコスト競争力の強化と新規用途開発により黒字化を目指します。また当社が開発した高機能PENフィルム「テオネックス」は、コンピューター用バックアップテープなどの需要が伸長しており、フィルム合弁会社において一層の事業拡大を目指します。 樹脂事業：ポリカーボネート樹脂では、国内工場とシンガポールの新工場とを合わせた生産能力は現在年間25万トンとなりました。今後も拡大する世界需要に対応しながら30万トンまで増設し、さらに一層の拡大により世界第3位のシェアを目指します。 医薬医療事業：医薬品は、呼吸器・循環器・骨代謝の3分野に研究を集中し、自社開発と国内外の製薬メーカーとのアライアンスの強化をはかっています。こうした開発のアライアンスにより、新骨粗鬆症治療薬「ボナロン」を昨年8月に上市したほか、新規痛風・高尿酸血症治療薬「TMX-67」の国内上市並びに海外市場への展開を目指しています。在宅医療については、当社は在宅酸素療法の日本におけるパイオニアでありトップのシェアを持っています。その事業基盤を活かしながら、米国アクシス社と在宅人工透析の共同開発を行うなど新たな在宅医療事業の開拓にも取り組んでおります。今後も、在宅医療ビジネスのラインアップを拡充し、「在宅医療の総合プロバイダー」を目指して事業規模の拡大をはかっていきます。 機械・エンジニアリング事業：「モーションコントロール技術」を核とした技術革新を進めながら、光造形装置、IT関連機器等の成長分野への進出もはかってまいります。 新事業：自社素材・技術を活用したLCD用部材などのエレクトロニクス材料関連分野、および環境安全分野などを鋭意拡大してまいります。 IT事業：ソフトウェアの開発・販売を行っている連結子会社インフォコムは今年3月に店頭市場に上場しました。モバイル・コンテンツやヘルスケア・ソリューションなどニッチ分野へ注力し情報化時代のニーズに積極的な対応をはかります。 今後の経営課題 　中期経営計画にもとづく基本事業戦略を着実に実行しておりますが、世界的な景気低迷に対応してさらに強固な企業構造への変革と徹底した効率の追求が必要であると考えております。こうした課題を達成するため、当社の経営体制として「持株会社制への移行」を推進していくことと致しました。このことにより分社化された各事業子会社は、事業環境に即したコスト構造への変革と迅速な意志決定によるビジネスチャンスの獲得、事業業績の客観性の向上などが達成できると確信しております。さらに当社グループは、各事業グループの戦略実行に伴う収益の改善に加えて、資産の圧縮についても積極的に取り組み、運転資本の削減や非効率な資産の処分、ノンコア事業の選択的対応などをはかることでＲOAの向上を目指してまいります。また帝人グループは、ポリエステルの革新的ケミカルリサイクル技術を確立したことによりリサイクルビジネスへの取り組みを強化するほか、新製品の開発創造を積極的に推進するなど、社会のニーズに対応した新しい価値創造を推進していく所存です。今後も株主重視の立場を堅持し、タイムリーで適切な情報開示を行うとともに、環境と安全に配慮した事業活動、高い企業倫理の維持などへも引き続き積極的に取り組みます。 　2002年度は、米国景気に対するテロの影響は薄れ、緩やかながらも徐々に回復に向かい、欧州やアジアの景気も改善することが予想されます。一方、国内経済については、IT関連業界は期初より回復に向かうものの、他の産業全般では景気低迷が続くものと予想しております。こうしたなか、当社の繊維事業においては、「テトロン・グローバル・ストラテジー・プラン」の実行により、グローバルな競争力の強化をはかるほか、化成品事業においても徹底的な固定費削減に取り組み、併せて成長事業への資源投入を強化し、業容の拡大と業績の改善を目指してまいります。こうした経営方針をご理解いただき、なお一層のご支援、ご鞭撻を賜りますようお願い申し上げます。

株式会社電通

株式会社電通代表取締役俣木盾夫社長からのメッセージ おかげさまで電通は汐留新社屋で新年を迎えることができました。 私達は今、戦後一貫して拡大してきた日本経済が、縮小あるいは停滞する状況に直面しています。これは、経済社会の大転換を意味するものであり、『座して待てば、いずれ景気は回復する』といった、これまでの認識は改めなければなりません。広告業界も大きな変化の兆しを見せており、今後は国内外で、業界再編のスピードが高まるでありましょう。こうした動きの一歩先を行くために、電通グループは今こそ、『新世紀コミュニケーション・ビジネス』への抜本的な『脱皮』を急がなければなりません。 従来の延長ではなく、新たな価値をいかに生み出していくかが、私達に課せられたテーマであります。これに応えていくため私達は、従来の広告ビジネスという枠にとらわれず、幅広い領域にわたって専門性を磨き、これを統合した高品質のサービスを提供する『価値創造パートナー』となることを目指します。 『価値創造パートナー』の確立に向けて、今年は重点的に三つの課題に取り組んでいきます。第一は『顧客満足の向上』で、全てを顧客満足の視点で組みたて直し、『全員営業』の組織強化を進めていきます。第二は『実践の評価』で、自ら課題を発見、解決していく人材を評価していきます。第三は『真のグループ・ダイナミズムの確立』で、グループ企業間で、チームが活動しやすい環境を整備し、その活動を評価する視点を導入します。一昨年の上場に続き、昨年にはピュブリシスとの提携、そして汐留新社屋のグランドオープンを終え、『新世紀コミュニケーション・ビジネス』へのインフラが整いました。電通グループ全社員が心を合わせて、『新世紀コミュニケーション・ビジネス』の輝かしいオープニングを飾ろうと決意を新たにしています。

東邦薬品株式会社

東邦薬品株式会社代表取締役松谷高顕社長からのメッセージ 少子高齢化を迎えた、日本の社会環境の中で、東邦薬品の将来を考えるとき、現実の厳しさは在りますが、その向こうには大きな夢と、発展が期待できます。長寿社会の中でも、「健康」は人間にとって永遠のテーマです。医療保険、介護保険、年金等公的保険制度については、構造改革でも国民上げての重要課題であります。医療、健康について自助、互助，公助と負担のあり方には議論がありますが，大きな市場になることは間違えありません。同時に２１世紀日本の産業のあり方を考えるとき、従来の重厚長大産業から、省資源頭脳集約型に転換する必要があります。政府はＢＴ戦略会議を内閣の中に設置しポストゲノムに国を挙げて取り組み始めました。厚労省は「医薬品産業ビジョン」を今年の８月に公表しました。このことは医薬品産業を今後日本の基幹産業に育成することを、宣言したことになります。国際的に評価される医薬品の開発には多額な投資と時間が必要です。また開発された新薬も患者に使用され、一定期間の市販後調査を経て、初めて評価されます。 　東邦薬品の主たる業務はこれらの医薬品を必要な患者に何時でも安全に正しい情報と共に届けることです。更に薬を投薬される医療機関、薬局に対して業務効率化のためのシステム提案等を積極的に行っております。しかしながら医薬品産業が国の基幹産業として位置付けられると同時に、医療保険制度の改革は喫緊の課題になっております。このような社会環境の中で、東邦薬品は確固たる市場基盤の確立を図り、競争に勝ち抜いていかなければなりません。幸いにも多くの同業者と、連帯、絆、未来を理念とし［共創未来グループ］を結成し、お互いの英知を結集して医療機関、薬局での評価を高めてまいりました。ＥＵの同業フェニクス社ＣＥＯシェフィール氏が、卸経営の鍵は「変化に対する適応力である」と喝破されております。現在、将来の変化にグループ全体で誤りない対応をしてまいります。 　皆様のご期待に応えるべく懸命の努力を致しますので今後ともご支援を宜しくお願い申し上げます。

トステム株式会社

トステム株式会社取締役菊池光男社長からのメッセージ 健康で快適な住空間の創造 それは人間の幸福と一番関係の深い仕事です よい家に住むことは万人の願い ｢よい家に住むことは万人の願い。この願いを実現するために私たちは働く｣、これは創業以来トステムグループが掲げている企業綱領です。住まいは人々が愛を育み、次の世代をになう子供たちを育て、安らぎと明日の活力を生み出す人生でもっとも大切な場であります。健康で豊かな住生活づくりのお手伝いをするこの仕事は、人間の幸福にもっとも関係の深い、夢のあるすばらしい仕事だと私たちは考え、これをグループ全社員の使命に位置づけています。 10年ごとに核となる事業を創造 木製建具の小売業、卸売業、製造業を経て1966年(昭和41年)にアルミサッシ事業に参入したトステムはこの綱領に沿って、ほぼ10年ごとに核となる事業を創造してきました。最初の10年は、住宅用アルミサッシに最後発で参入し、業界トップのメーカーになる期間でした。魅力ある商品の開発、大胆な出店、高度な生産技術の開発、積極的な設備投資が続き、企業としての大切な基盤が形成されました。70年代半ばからの10年間はビルサッシ事業の立ち上げでした。おかげさまで東京都新庁舎、MM21ランドマークタワー、大阪ワールドトレードセンタービルなど、日本の超高層ビルディングではメタルカーテンウォールの70%以上の仕事のお手伝い(JV)をさせていただくまでの技術力を蓄積することができました。そして80年代の半ばからの10年間、私たちの事業はバスルーム、システムキッチンなどの住宅設備機器、サイディング、クローゼットドア、フローリングなどの外壁・内装材へと事業の幅は広がりました｡これらの製品はすべて社内で設計・開発し、最新の自社設備で生産しています。 トータルハウジング産業をめざして そして95年からは、住宅のパーツとしての住宅資材の事業からさらに一歩踏み出し、住宅の重要性能を左右する部分、つまり、住宅用構造体(躯体)の事業化を開始しました。この事業は、住宅の性能を飛躍的に高める住宅用構造体パネルと、それらを用いて一年中快適で健康的な住生活を送ることができる住宅を建築するためのノウハウをシステマチックにお届けする事業です。｢1年を通して、隅々まで健康で快適な室内空間を維持できる家｣、このような高性能住宅を建てることが可能になったのです。私たちトステムは、｢よい家｣を建てるために必要なあらゆる住宅資材とノウハウをトータルに提供する｢トータルハウジング産業｣を実現し、｢よい家づくり｣という万人の願いのお手伝いのために、今後ともより一層の品質・サービスの向上に努めてまいります。皆様には変わらぬご支援を賜りたく存じます。

トランス・コスモス株式会社

トランス・コスモス株式会社代表取締役奥田耕己会長からのメッセージ 私たちが情報処理アウトソーシングビジネスの先駆けとして事業を開始したのは昭和四十一年のことです。それ以来、一貫して顧客満足度の向上を目標に掲げ、優れた人材と最新のシステム、付加価値の高いサービスの提供に努めてまいりました。弊社の事業の原点は人と技術を融合し、より付加価値が高いサービスを創出していく事にあり、平成十三年末よりPeople & Technologyとロゴに書き添えています。経験豊富な人材および最新技術の両輪を通じてアウトソーシングサービスを提供し、多様化の進むお客様企業のニーズにお応えすることを通じて業務革新を支援しています。 　創業から三十七年が経過し、平成十四年四月一日より、更なる飛躍とお客様企業の競争力強化のため、お客様企業と消費者をダイレクトにつなぐ『マーケティングチェーンマネジメントカンパニー』を企業スローガンとし、事業を推進して参りました。この企業ビジョンをグループ企業全体においても浸透させ、サービス向上をはかりたいと考えております。 　なにとぞ引き続きご高配を賜りますようお願い申し上げます。

株式会社ナムコ

株式会社ナムコ代表取締役中村雅哉会長からのメッセージ "遊び"の事業化を追求してはや、半世紀。 ヨハン・ホイジンガの『人間は遊ぶ存在(ホモ・ルーデンス)である』とする人間観は、私たちの中で、確信に変わりつつあります。 "精神性の時代"たる21世紀を迎え、市場は新たな成熟段階に入りました。情報技術(IT)革命は、生活者主導の市場を加速度的に形成しつつあります。こうした中、私は、「高次の産業ほど高付加価値を生み出す」との自説に基づいて、生活者の意志に応え、精神的充足に寄与する「意志サービス産業」こそ第6次産業であるとの確信に至りました。 人々の志向や産業価値は「知」から「情」、「情」から「意」へと、よりヒューマンな、よりスピリチュアルな方向に向かっています。さらに、ITによるグローバリゼーションの進展は、映画やゲームなどのエンターテインメント・コンテンツが言語の壁を超える"普遍の言語"として、国と国、人と人の「知・情・意」をハイ・タッチに結び、世界の多様な文化や志の創造と交歓に連なるものと信じています。 私たちナムコは、"遊びは文化である"との人類至高の目標に向け、「ホモ・ルーデンス」としての人間存在をより豊かに演出するため、さらなる挑戦を続けてまいります。

西日本旅客鉄道株式会社

西日本旅客鉄道株式会社代表取締役垣内剛社長からのメッセージ 当社では、今年度、山陽新幹線の大規模なダイヤ改正や、アーバンネットワークにおけるICカード「ICOCA(イコカ）」の導入といった大きなプロジェクトが花開く年です。また、2005年の中期経営目標の達成に向け、折り返しとなる 重要な年です。 このような時期に社長に就任するにあたり、当社のさらなる発展に向けて、挑戦を重ねる決意を新たにしております。お客様に「感動」「歓び」を与えることのできる企業をめざし、「新しいJR西日本らしさ」を追求してまいりますので、今後とも引き続き皆さまのご愛顧を賜りますようお願い申し上げます。

日清医療食品株式会社

日清医療食品株式会社代表取締役村田士郎社長からのメッセージ 拡大し続ける医療・福祉分野の食事サービスの外部委託 我が国は急速な少子高齢化の進展に伴い社会保障費が高騰し、従来の制度では対応しきれなくなってきており、その改善の為、政府としても様々な抑制策が実行されつつあります。 こうした大変な環境の中で限られた人的・物的資源を有効に活用し、ニーズに合った良質で効率的な医療・介護が要求され、その対応として関連サービス業務については益々アウトソーシングの進捗率が早まるものと考えられます。アウトソーシングも単なるコストダウンの為でなく、ユーザーとアウトソーサーが共に協力し新しい価値創造を構築して行く必要があると考えます。 このような状況の中で「食」を通じ医療・介護を支援させていただく事が私たちに課せられた使命と考え、いかに信頼と満足を得る心のこもった食事を提供するかを常に考え、全力を挙げて取り組む所存であります。 どうか今後とも宜しく御指導、御鞭撻を賜りますよう御願い申し上げます。

小田急電鉄株式会社

小田急電鉄株式会社代表取締役北中誠社長からのメッセージ 平素は、小田急電鉄ならびに小田急グループ各社をご利用いただきまして、誠にありがとうございます。 　大正１２年に創立された小田原急行鉄道を前身として昭和２３年に発足した当社は、現在、基幹である鉄道事業を中心に、不動産事業やレジャー事業など、多岐にわたって皆さまの暮らしに密着した事業を展開しています。このような永きにわたって、さまざまな分野で事業を進めることができましたのも、ひとえに沿線にお住まいの皆さまと、当社をご利用いただいているお客さまのご支援・ご愛顧によるものと厚く御礼申し上げます。 　さて、現在、当社を取り巻く環境は規制緩和による競争の激化、消費者ニーズの多様化、高齢化・少子化の進展など、経済・社会の構造的変革により、急速かつ急激に変化しています。このような環境の変化に対応するため、当社では「沿線の価値の向上と快適な時間の創造に貢献する」ことを経営理念として掲げ、より市場環境に適応できる経営体制の構築を図るとともに、｢快適｣、｢低廉｣、｢スピーディー｣なサービスの提供により、お客さまのご期待にお応えできるよう努めています。 　鉄道事業においては、現在、全力で推進している複々線化事業を中心とした「輸送力の増強」、駅舎の改良や車両の新造などによる「サービスの向上」、踏切事故の防止や各種補強工事を通じた「安全対策の強化」、省エネ化や列車走行音の低減といった「環境対策の推進」を４本の柱に、より質の高い輸送サービスを提供できるよう取り組んでいます。 　不動産事業やレジャー事業などの生活創造部門については、事業基盤の確立と収益力の強化を目指して、既存事業の見直しや事業領域の拡大を進めています。さらに、様々な事業を通じてノウハウを吸収し、今まで以上にお客さまのニーズにお応えすることのできる商品・サービスを提供したいと考えております。 　また、グループ経営については、本格的な連結経営時代を迎えた中で、グループ各社が自主・自立経営を実践するとともに、各社間の連携を深め、より市場競争力を発揮できる経営体制を構築してまいります。 　小田急電鉄をはじめ小田急グループ各社では、交通事業を核とするグループの特性を最大限に活かし、これからも皆さまの暮らしをサポートする様々なサービスの提供に努めてまいります。今後とも変わらぬご愛顧を賜りますようよろしくお願いいたします。

株式会社大和証券

株式会社大和証券代表取締役原良也社長からのメッセージ 当社が上場会社の中で他に先駆け実施した持ち持株会社体制も、発足後３年が経過いたしました。その間、さまざまな試行錯誤もございましたが、他の金融機関の間にも同様の形態を採るものが増えてきたという事実は、当社の試みが根本的に誤ったものではなかったことを示していると思われます。現在の大和証券グループの状況は、我々の目指す企業グループの目標にはまだまだ遠いものがありますが、今度改革を進めることによって、この目標に到達すべく役職員一同鋭意努力してまいります。 わが国における金融構造が大きな変貌を遂げつつある中で、資金の調達、運用の場である証券市場の役割は、かつてないほどその重要性を増しております。証券関連業務に携わる当社グループは、個人を含む良質な投資家の資金を優良・成長企業に提供することによって、経済の効率化、活性化を図る役割を担っております。私共はこの社会的使命と株主の皆様の利益を両立させつつ、今後共業務に邁進してまいる所存であります。

株式会社デニーズジャパン

株式会社デニーズジャパン代表取締役浅間謙一社長からのメッセージ 「変化への対応と基本の徹底」 ７０年代に誕生した日本の外食産業は、高度成長時代の波と共に急激な成長を遂げ年間３０兆円に迫る市場規模を形成してきました。しかし２１世紀を迎えた現在、恒常的な景気後退感を背景にした個人消費の伸び悩みと共に、その経営環境は年々厳しさを増しております。又「食の安全性」に対するお客様の関心とご要望は益々高まり「食の提供」に対する外食企業の責任は、従来になく重いものとなっております。 しかしどんな時代にあっても「おいしいお料理を安心して気持ちの良いサービスのもとにお召し上がって頂く」ことはレストラン業の本質であり私共の永遠の課題です。「変化の激しい時代こそ、基本に忠実に」社員ひとりひとりがこの言葉を忘れることなく、いつでもお客様の立場で考え、お客様のご要望にお応えできる皆様の街のレストランであり続けること、そして、お取引様、株主様、地域社会の皆様から厚い信頼をお受けできるよう、今後も一層の努力を続けてまいります。

ＩＮＰＥＸ国際石油開発株式会社

ＩＮＰＥＸ国際石油開発株式会社代表取締役松尾邦彦社長からのメッセージ 当社はエネルギー資源の乏しいわが国において石油の安定供給を確保するという使命のもと、海外における石油資源の自主開発を推進する先導的な企業として、昭和41年に設立されました。爾来、幾多の困難を乗り越えてインドネシアで昭和45年以降逐次巨大油ガス田の発見に成功いたしました。その後、こうしたインドネシアでの事業により培われた財務基盤を活かして、第一次および第2次石油危機をはじめ、湾岸戦争、旧ソ連の崩壊等の石油を取り巻く世界の情勢・環境の大きな変化の中で、事業活動地域の多角化を進めて参りました。この結果現在では、インドネシア、オーストラリアをコアエリアとして、中東、アフリカ、中央アジア･コーカサス、南米等の世界の有望地域に着実かつ積極的に事業活動を展開しております。 一方、地球環境問題に対する配慮から、クリーンなエネルギーとして益々内外の期待が高まっている天然ガスの開発にも力を注いでおり、現在、当社は、世界最大の液化天然ガス(LNG)基地であるインドネシアボンタンLNGプラント向け天然ガスの最大の供給者としてわが国の主要LNG輸入先であるインドネシアからのLNG輸入の1/4強を担っているほか、西ナトゥナ海からシンガポールとマレーシア向けのパイプラインによるガス輸出に参画し、さらにはインドネシア、オーストラリアの国内市場に対するガス供給を行なっております。世界の有望地域に多角的に国際的な事業活動を積極的に推進している企業戦略を的確に反映するよう、平成13年9月社名を従来のインドネシア石油(株)(英文INDONESIA PETROLEUM Ltd.)から『国際石油開発株式会社(略称インペックス)』、(英文では『INPEX　CORPORATION(同INPEX)』)に変更いたしました。因みに新社名は、海外の石油業界では既に『INPEX』の略称がかなり広く浸透していることを勘案し、『INPEX』に通ずるInternational　Petroleum　Explorationを念頭に置いたものであります。

株式会社エコス

株式会社エコス平富郎会長、岩谷堯社長からのメッセージ 日本一のスーパーマーケットを目指して地域一番店づくりをする為に、「お客様の視点に立ち、お客様の欲する商品を、ご満足いただけるサービスで提供する」。エコスが日々実践しているこのお客様第一精神こそ、まさに現代の食品スーパーマーケット業界において勝者だけが成せる業だと思います。微妙に、しかし確実に変化するお客様のニーズをとらえ、店づくりでしっかりと応えるからこそ支持され、企業として伸びることができるのです。しかしそのためには、進取の気性に富んだ柔軟性や、果敢に変革に取り組む意欲が不可欠であり、どんな企業でもそれらを簡単に発揮できるというわけではありません。 エコスは、1999年まで「たいらや」として、さまざまな戦略で約40年間、発展を続けてきました。新規出店はもちろん、M&Aや店舗譲り受けによる積極出店で規模の拡大を図りながら、独自の工夫が光る小回りのきく店舗運営で、お客様のニーズにきめ細やかに応える地域密着型展開を長い間基本としています。約47兆円弱の安定したマーケットを誇る日本の食品スーパーマーケット業界ながら、かつてのように大手企業が強いわけではなくなったいまこそ、私たちの強みが存分に発揮できる時代が来たと実感します。地域の皆様に愛されて店舗数は増え続け、プライベートブランド開発にもふさわしく、海外商品調達でもバイイングパワーを発揮する企業規模へ拡大を遂げました。売上高も1999年に600億円、2001年に900億円と1,000億円目前まで着実に伸ばしています。堅固に養われた組織力・運営力のもと、店舗段階では「お客様満足度地域一番店」を標榜して一店一店が努める一方、企業としては“IT”の活用による効率のよいマネジメントを目指しています。今後、売上高3,000億円の早期達成を、将来的には売上高1兆円へ果敢に挑み、さらなる業績の拡大と企業価値の向上へ向けて邁進していく所存です。

大和ハウス工業株式会社

大和ハウス工業株式会社代表取締役樋口武男社長からのメッセージ 創業以来、私たち大和ハウス工業は、高品質な商品を迅速に提供する「建築の工業化」を企業理念に、快適で安心な環境創造に努める「総合生活産業」として、社会の様々な領域へ真の豊かさをお届けしてまいりました。広がりを見せる暮らしのなか、いつも皆さまとご一緒により豊かな明日を目指したい。 これから私たちは、いままで以上に暮らす人の視点に立って思索、行動し、日々の生活により密着した事業を展開してまいります。 ライフステージのどの時点でも信頼、安心しておつきあいいただけ、お役に立てる企業を目指し、いっそう高度なサービスの提供に励んでまいります。また、私ども大和ハウス工業は、業界に先駆け「光・風・水」をテーマとした「環境共生」を推進してまいりました。新生なった当社は、全社が一体となりこの「環境共生」をさらに進め、地球環境への負荷を少なくしつつ、生活を快適にする技術、商品の開発に努めてまいります。

大東建託株式会社

大東建託株式会社代表取締役多田勝美社長からのメッセージ 土地を所有しているだけで財産が増えていく時代は過去のものとなっており、土地所有者の方々の土地活用ニーズはますます強まっています。この“所有から利用へ”という時代の流れは、他方で、住宅ローン負担を回避してライフスタイルに合わせた住み替えを求めるという“積極的賃貸派”の増加をもたらしています。当社は、入居者のニーズに合った高品質の建物を商品ラインナップに揃え、建物賃貸事業の企画・立案から設計・施工、入居者斡旋、管理運営、万一の空室に対する保証までの一貫したサービスをご提供する独自の「建託システム」で、土地活用を考えている土地所有者の皆様を支援しております。 お陰様をもちまして、賃貸建物管理戸数では業界トップとなるなど、建物賃貸事業に関する総合支援サービスの分野で、業界のリーディングカンパニーとして高く評価をいただいております。　このコアビジネスに加え、当社では周辺分野の拡大にも注力しています。　当社の管理する賃貸建物に入居するお客様へのサービス向上を中心に展開を進めており、既に配置薬、ＬＰガスの供給、生活必要グッズの配送、在宅介護などの分野で事業化を図っております。また、当社は平成１２年末から戸建て住宅事業を展開しておりましたが、この分野で７０年の歴史を有する日本電建株式会社から平成１４年８月１６日付けで営業の一部を譲り受け、全額出資の「新日本電建株式会社」により同事業を推進して参ります。 当社は「限りある大地の最有効利用を広範囲に創造し、実践して社会に貢献する」を経営理念に掲げて、１９７４年に創立いたしました。以後、「建託システム」を発展させながら事業を展開する中で、土地所有者の方々に安心して大切な資産を託していただけるよう、強固な財務体質の維持を重要な経営課題として追求してまいりました。また、当社では、事業の透明性・客観性を確保するため、積極的な情報公開に取り組み、株主や投資家の皆様にとっても信頼性の高い魅力ある企業を目指しております。　今後とも当社はグループ一丸となって、事業の拡大と経営の安定に努めるとともに、皆様の信頼に応えられる企業を目指してまいります。

株式会社カジワラ

梶原工業株式会社代表取締役梶原徳二社長からのメッセージ 食品加工機械の研究・開発を通して、食品製造システムの自動化と技術革新のお役に立ちたい。そんな願いをこめながら、伝統が練りあげた職人の技に学び、和・洋の調理技術の本質を尋ね、先端科学の成果を生かして味づくりの「ツボ」の解明を試みる仕事をつづけてまいりました。人の手の技に代わり得る食品加工技術を、創意とイノベーションでいかにして磨きあげ、信頼されるフード・テクノロジーとして確立していったらいいのか。それが、私たちカジワラの目指す「フードメーション」の基本精神です。俗に「味は三代」と言われますように、味づくりの追求と完成はじつに難しいものです。私自身、食品加工技術の改良、革新に取り組んですでに30数年を数えますが、究めれば究めるほど壁や難問にぶつかる味づくりの世界の奥の深さを痛感しております。しかし、難問解決に大いなる意欲と情熱を傾けてやまないわが社の技術陣の努力と、お得意様各社のご支援、ご協力を得まして「これなら…」と自信を持ってご紹介、ご提供できる頼もしい製品たちも着実に増えつづけております。また、私どもの製品や仕事ぶりにつきましても、忌憚のないご意見、ご要望をお寄せいただければ幸いです。

株式会社セブンイレブン・ジャパン　グループ

株式会社セブンイレブン・ジャパン代表取締役鈴木敏文会長からのメッセージ いま日本の消費構造そして私たち小売業を取り巻く環境は大きく変化しています。このような状況の中では過去の成功体験は通用せず、仕事の仕方そのものを革新し、つねに新しいことに挑戦していかなければなりません。 そして、その取り組みにはスピードが要求されています。セブン-イレブン・ジャパンは「既存中小小売店の近代化と活性化」「共存共栄」の実現を理念に掲げて、フランチャイズ・チェーンによる日本初の本格的コンビニエンスストア事業をスタートさせました。つねに変わるお客さまのニーズにお応えするために、製造・流通・販売をトータルで見つめ、お客さまの立場に立って絶えず魅力的な商品・サービスを提供し続けています。国内最大の店舗網、お取引先とのチーム・マーチャンダイジングによる商品開発、精度の高い発注を可能にする情報システム、効率的な物流ネットワークなど、強力なインフラを構築し、さらにこれらを基盤に銀行ATMの設置、インターネットによる電子商取引の展開、お食事配達サービスなど、お客さまの新しいニーズに応えるためにチャレンジしています。セブン-イレブン・ジャパンは、加盟店さま、お取引先、本部が信頼に基づくパートナーシップを組み、これからも皆さまに愛され、地域に密着したコンビニエンスストア・チェーンを目指します。

セコム株式会社

セコム株式会社代表取締役木村昌平社長からのメッセージ 21世紀を迎え、情報革命に代表される技術革新が一段と進み、豊かさや便利さが増す一方、社会の変化に伴った新たなリスクが生まれ、企業活動や家庭生活などの、さまざまな場面で不安感を身近に感じるようになってきました。セコムは1962年に日本で初めてのセキュリティ会社として創業しましたが、常に既成概念を打破し、事業所向け・家庭向けにおいて、画期的なセキュリティシステムを開発、社会に提供し続けてきました。そして、このセキュリティシステムの普及を通じて築いた日本最大級のネットワークを基盤とし、企業や家庭にとって、安心で便利で快適なサービスシステムを創造し、それらをトータルに提供する「社会システム産業」の構築に邁進しています。私たちがこれまで蓄積してきたセキュリティのノウハウ、独自の技術開発力、ネットワーク力、プロによる対応サービス力などは、人・車向けのセキュリティ「ココセコム」、インターネット上の情報を守るサイバーセキュリティ、在宅医療を中心とした総合的メディカルサービス、新たな発想で開発された損害保険商品など、革新的でユニークなサービスシステムの開発に最大限に活かされてきました。今後は従来の企業向け・家庭向けセキュリティシステムと、これらのサービスシステムとのシナジー効果を高め、「社会システム産業」の本格的展開をはかっていきます。2002年の創立40周年を機に、セコムの第二の創業期と位置づけ"あらゆる不安のない社会"の実現に向けて努めてまいります。

株式会社アルファシステムズ

株式会社アルファシステムズ代表取締役石川義昭社長からのメッセージ 人と技術の調和を目指して、マルチメディア時代をクリエートする。 アルファシステムズは，1972年10月に通信技術を担うソフトウェア会社として設立されました。そして、電子交換機に関するソフトウェアの開発を中心として我が国における通信システムの発展の一翼を担ってまいりました。技術進歩の激しいこの分野において、常に技術教育の先行投資によりクリエーティブな開発者となり続けることを目指してまいりました。そして現在、その技術資産を活かし、携帯電話などの移動体通信システム、衛星通信用ソフトウェアの開発・技術支援に従事するかたわら、LAN/WAN構築のシステムクリエータとしても貢献しています。 また、2005年に各家庭へ光ファイバーの通信ネットを引込む計画を政府が発表し、その伝送路に高速・大容量の伝送機器の開発が必要です。弊社においてもその関連の開発へ参画してまいります。 開発するソフトウェアの品質管理にも取り組んでまいりましたが国際化の要請に従いISO9001の認証を取得いたしました。 生産技術、品質管理のレベルアップを基礎として、新しい時代のクリエータとしてイノベーションに励み、社会に貢献してまいります。どうぞ、よろしくお願いします。

株式会社キャッツ

株式会社キャッツ 採用課からのメッセージ 一人の学生の採否を採用課全員でここまで議論する会社は無いと思います。「人こそ財産、教育こそ原点」をスローガンにしている当社にとっては、応募者の「人間味」を見極め、様々な個性をどう伸ばして行けるか考えているからなのです。ですから通常15分程で終了する面接であっても、皆さんの将来の悩みや、就職活動に対する不安や相談があったら2時間位話し合ったこともありますよ（笑）。しかし、腹を割って話し合い、当社を本気で好きになってもらえるということは、実はそこから教育の様なものが成立しているのであって、入社後の不安が一つずつ少なくなっているんですよ。時間は関係ありませんが、こういった面接での人間関係が信頼につながり、仕事にも結び付いていくものであると、採用課は考えています。 皆さんの中で当社に入社を希望される時は、是非「面接」を楽しみにしてください。当然選考もされてしまいますが、自分を成長させる意味で有意義な時間が得られると思いますよ。 あと最後に一言。決してマニュアル的なPRはしなくて結構です。口べたでも皆さんの心は我々に伝わってきますので、変に飾らず、オーディションだと思って臨んで下さい。

積水ハウス株式会社

積水ハウス株式会社代表取締役和田勇社長からのメッセージ 住まいは、人が生きていくために不可欠なものであり、そこで暮らす家族や一人ひとりの人間の幸せの原点です。当社は、創業以来、「人間愛」を根本哲学とし、"人間性豊かな住まいと環境の創造"をめざして、つねに「お客様本位」の家 づくりを進めてまいりました。事業内容は戸建住宅を中心として、中高層建築、総合的な街づくりにまで広がっていますが、すべての事業領域において、住む人の満足を最優先する徹底した「CS（顧客満足）活動」を推進しています。世界全体が大きな転換期を迎えているいま、人間と地球のよりよい関係づくりをめざして、社会全体のシステムを「消費型」から「循環型」へと変えていくことが急務となっています。積水ハウスでは、住む人の満足をさらに高め、永く住み継がれる"いい家"をつくることが環境を守ることにもつながっていくという視点から、 「一貫した住宅建設・生活サポート体制」のさらなる強化を図っています。また、社会ストックとしての住宅の価値を高める新たなシステムの創設にも積極的に取り組むなど、企業活動全体を環境調和型に変えていく努力をつづけることで、社会的使命を果たしていく所存です。今後とも、皆さまのご支援、ご愛顧を賜りますよう、お願い申し上げます。

川鉄商事株式会社

川鉄商事株式会社取締役成木宏雄社長からのメッセージ 川鉄商事は、創業時からの鉄鋼製品の取扱いを中心に、現在は、エネルギー、食品、木材、機械、船舶、エレクトロニクス、航空宇宙の分野まで幅広く事業を展開しております。事業領域の拡大とともに、活動ステージとネットワークを全世界に広げ、内外の経済発展に貢献してまいりました。また、地球環境問題への対応として環境マネジメントシステム「ISO14001」の認証を取得し、自然保護や資源のリサイクルなどを通じて、環境に優しい企業活動を展開しております。当社は、競争力の一層の強化に向け、「事業の選択と集中の徹底・加速」「資産･資金効率の短期間での大幅向上」「コスト削減による収益力のさらなる向上」を基本方針とする新たな経営目標を設定し、収益力の強化と財務体質の改善に努めております。グローバルスタンダードの広がりとともに、経済社会はさらに大きく変化しようとしています。21世紀を勝ち抜くために、これまでのビジネス手法や成功体験にとらわれず、さまざまな変化を受けいれ、新しい潮流に柔軟に対応していかなければなりません。当社は健全で強固な財務体質と鉄鋼事業をコアとする優良商権により構成される磐石な収益力を有する企業グループとなり、あらゆる変化を好機としてとらえ、新しい世紀にふさわしい機能と価値を創造し、グループ各社とともに、社会に貢献する企業集団として力強く歩んでまいります。

株式会社アプラス

株式会社アプラス取締役杉山淳二社長からのメッセージ 『アプラス』は、1959年に大阪の地において、「大阪府下の小売業者の売上増大と金融の円滑化」を当初の目的とした「大阪信用販売株式会社」として、産声をあげました。その後、全国へネットワークを拡げ、上場ノンバンクへと成長いたしました。その過程で、社名を『大信販』、更に92年にはCIの一環として「最高にとどまらず、それを超えて発展させていこう」という意志を示した『アプラス』へと変更し、今日に至っております。当社では、02年度下期より、経営環境の激変やお客さまのニーズの多様化にいち早く対応するため、現在進行中のアプラス第4次中期経営計画『アプラス革新計画』の事業戦略を練り直し、一新いたしました。企業理念を『我々はお客さまに対し最高の金融サービスを提供・開発することに挑戦します』とし、事業ビジョンとして『リテール金融サービス開発企業』を掲げました。また、基本方針は、『事業の革新』・『現場発信のスピード溢れる業務展開』・『開発型企業風土への変革』といたしました。従来の「信販会社」という枠に囚われず、お客さまと日々接している現場からニーズを吸い上げ、かつマーケットからシーズを掘り当て、新たな「リテール金融サービス」を開発していくというものであります。こうした方針は我々にとって【新たな挑戦】と位置づけられると考え、計画のネーミングも『アプラス革新計画 New Challenge』に変更いたしました。 事業ビジョン『リテール金融サービス開発企業』を実現していくために、従来からの「ショッピング・クレジット事業」・「カード事業」・「決済事業」に加えて、加盟店さまを含む事業者向け資金提供機能の「ファイナンス事業」を4つのコア事業として位置づけ、また複合商品・サービスの提供も積極推進して参ります。なお、これと併せ、大幅な組織改正も実施しました。具体的には、4つのコア事業を束ね、商品開発などを担当する事業本部を設置し、日々、お客さまと接する営業本部と併せて2本部制を敷き、事業ビジョンの遂行に取組む体制を整備いたしました。エンドユーザー・加盟店さまの2つのお客さまに我々の持つ4つの機能を提供し、「サイクルコミュニケーション」と呼ぶ好循環を展開しながら、お客さまのお役に立つよう全社一丸となって取組んでいく所存であります。

株式会社コメリ

株式会社コメリ代表取締役社長捧賢一社長からのメッセージ 既存のマーケットだけに固執しては、継続的な成長にも限界がありますが、国内にはコメリにとって未開拓のマーケットがまだ豊富に残っています。それは、単に立地上の出店余地と言う意味ではありません。社会構造の変化によって、農協や問屋といった従来の流通機構が揺らいでいる商品分野があるということです。たとえば農業資材や建築資材等がそうです。コメリはこうした分野へも積極的に進出し、新たな流通機構の構築を担いたいと考えます。そのためにまず必要なのは、マス・マーチャンダイジングを可能とする圧倒的な店舗数です。コメリは日本全国に1,000店舗を展開することを当面の目標とし、その達成に向けて邁進しています。 企業は社会的に意義ある存在でなくてはならない、と言うのが私の考えですが、そうした活動の場をコメリに与えて下さっているのが株主の皆様だと思います。貴重な資金を提供してコメリを支持していただいているのですから、その期待には必ず応えていかねばなりません。そのために、ＲＯＩ（総資本対経常利益率）で10%の水準達成を経営目標に掲げ、資本の生産性を常に高めていくよう努力しています。また、利益分配については、株式分割や増配によって、株式を公開して以来連続で増加させてまいりました。今後とも、株主の皆様にご満足いただけるよう、収益性の高い企業体質を維持しつつ、成長していきたいと考えています。

株式会社りそなグループ

株式会社りそなグループ取締役勝田泰久社長からのメッセージ 皆様には、平素より「りそなグループ」をお引き立ていただき誠にありがとうございます。このたび、傘下の大和銀行とあさひ銀行の分割・合併により「りそな銀行」「埼玉りそな銀行」が誕生いたしました。私たちりそなグループは、わが国では他に例を見ない地域金融機関の連合体としての「スーパー・リージョナル・バンク」という新しいビジネスモデルを確立すべく銀行部門の再編、信託部門の統合など事業の再構築を進めております。今回は銀行部門の再編の契機となるものですが、スーパー・リージョナル・バンク戦略の実現に向けて、今まで以上に地域に密着し、お客様に一層質の高い金融サービスをご提供できる体制となったと確信しております。 今後は、大阪、奈良地区においても、平成１６年度以降、りそな銀行と近畿大阪銀行、奈良銀行との間で再編を実施し、「大阪りそな銀行」「奈良りそな銀行」を設置する方針です。これらの再編を円滑に実施し、早期に統合効果を発揮することで、お客さまに従来以上に質の高いサービスを提供するとともに、さらに安定した経営基盤を確立するよう、私ども役職員一同は、さらに努力を重ねてまいる所存でございますので、なお一層のご支援、ご愛顧を賜わりますよう心からお願い申し上げます。平成15年3月

みずほフィナンシャルグループ

人事部 部長 灰本周三からのメッセージ 自らのキャリアは自ら勝ち取ろう！ みずほフィナンシャルグループでは、社員の主体性・自主性を尊重し、『自らのキャリアは自ら勝ち取る』企業風土の確立を目指し、希望する業務・職務に自らチャレンジできる各種の公募制度を用意しています。 例えば、３０歳代の社員を対象とした『支店長公募制度』では、既に４５名が合格し、最若手では３６歳の支店長が誕生しています。 また、多くの職務についてグループ会社横断で『ジョブ公募制度』を導入しています。所属会社にとらわれず、異なる会社の職務への応募も可能であり、本年度も昨年度に引き続き百名を超す合格者を出し、それぞれが希望した職場で活躍しています。 みずほフィナンシャルグループは、このように主体的に考え、自主的に行動し、自らのキャリアを勝ち取ろうとする、チャレンジ精神の旺盛な人材を求めています。

アイシン精機株式会社

アイシン精機株式会社取締役豊田幹司郎社長からのメッセージ 私たちは、「品質至上」を基本に、アイシングループの中核企業として基盤である自動車部品事業の拡大と質的向上をはかるとともに、住生活・エネルギー関連分野を強化し、さらに新たなビジネスを創造していきます。私たちは、さらにグループの総力を結集し、お客さまのご要望にそった高品質で魅力あふれる製品づくりに全力で取り組みワールドワイドサプライヤーをめざすとともに、良き企業市民として豊かな社会づくりに貢献していきたいと考えております。今後とも、皆さまのご指導ご支援を心よりお願い申し上げます。

コニカ株式会社

コニカ株式会社代表取締役岩居文雄社長からのメッセージ 2003年4月、コニカは、従来営む全事業の分社とコニカ株式会社の持株会社への移行により、新生コニカグループとして新たなスタートを切りました。分社により独立した事業法人となるのは、従来の事業を継承しながら再編成した4つの事業会社と、グループ全体の間接業務の効率アップと専門性向上をめざした2つの共通機能会社です。これらの各社は、明確な責任と権限を持って事業ごとに最適でスピーディーな事業経営を行い、競争力の徹底的な強化をはかります。一方で、これまでのコニカ株式会社は持株会社として、これらを統括し、事業ポートフォリオに基づいた戦略的な意志決定を行っていきます。 この変革はコニカグループ発展にむけての変革のファーストステージであり、セカンドステージとして、6月にはよりいっそう経営の透明性を高めコーポレートガバナンスを強化するために委員会等設置会社を新しい経営体制として取り入れることを予定しており、8月には技術・市場・競争の変化に対応し、より競争力ある企業グループとなるためにミノルタ株式会社と統合いたします。 コニカグループはこれらの変革に積極的に取り組むことにより、グループ全体の企業価値の最大化をめざし、株主のみなさま、お客さま、お取引先、その他コニカグループとのかかわりをお持ちいただいているみなさまのご要望に、これまでにも増してスピーディーにお応えし、感動をご提供する企業として発展していくことを目指します。 これからのコニカグループにぜひご期待ください。

シーシーアイ株式会社

シーシーアイ株式会社代表取締役社長岡部修二からのメッセージ よいブレーキオイルがなかった戦後、自動車事故が各地で多発していました。1949年に創業した弊社は、人命の安全を目指し、全国各地での事故調査と走行試験をもとに、優れた品質のブレーキオイルの開発に取り組み、その成果を「CCIレポート」としてまとめました。これがカーケミカルのトップ企業へとわが社が大きく飛躍するきっかけとなったのです。 　当時の地道な研究開発を支えてくれた一台の化学天秤は、人命の安全を願い、困難な課題に寝食を惜しんで取り組んだ不撓不屈の精神のシンボルとして、今もわが社を見守っています。 　Change（変革への挑戦）、Create（創意工夫）、Intelligence（活発な知性）-1988年、私たちは新しい時代を担う企業に相応しい企業理念に定め、社名をシーシーアイ（CCI）株式会社と改めました。私たちは、この企業理念と化学天秤のメッセージを大切に、環境保全の合意を創り上げながら、斬新な創造と先進の技術で、真に豊かな未来を拓いてまいります。

シャープ株式会社

シャープ株式会社社長町田勝彦からのメッセージ 当社は、1912年の創業以来、社名のルーツであるシャープペンシルの発明をはじめ、国産第一号のラジオ、テレビ、世界初の電卓や液晶ディスプレイの商品化など、常に新しい分野を切り開いて、生活の向上と社会の進歩に貢献してまいりました。 新世紀を迎え、私たちエレクトロニクス業界を取り巻く環境は、ＩＴ化・ネットワーク化という情報インフラの進展や加速する技術革新など、目まぐるしいスピードで変化を遂げており、新たな市場開拓を目指した厳しい競争が、世界中の企業によって繰り広げられています。当社は、今一度、当社の経営信条である“誠意と創意”の原点にたち還り、常に他社に先駆けて新時代にふさわしい商品の創出やサービスの提供を実現することで、 「エレクトロニクス技術を通じて“21世紀生活”を創造する“オンリーワン企業”」を目指してまいります。 どうか一層のご愛顧をお願い申し上げます。

東レ株式会社

東レ株式会社代表取締役社長榊原定征からのメッセージ 東レホームページへ、ようこそいらっしゃいました。当ホームページでは、東レグループの経営活動全般にわたる情報から、皆様の生活をより豊かにする様々な製品情報までをご提供するとともに、皆様に参加いただけるスペースをご提供しています。東レグループは基礎素材産業として様々な分野に向けた製品を提供しており、科学技術を基盤として発展し、グローバルに成長する企業集団を目指しています。また、「新しい価値の創造を通じて社会に貢献する」という企業理念を掲げ、研究・開発に注力し、世界の人々が豊かさをより享受するための様々な新製品、新技術を創り出すと同時に、地球環境の改善に積極的に取り組み、さらに、「安全」「防災」「環境保全」と「企業倫理」をあらゆる経営課題に優先させ、誠実な企業市民として社会の信頼に応えてまいります。 さて、私たち企業を取り巻く環境は非常に厳しく、予想を上回るスピードで変化し、経済・社会のあらゆる局面で構造変化が迫られています。このような状況の下で、今般、「21世紀の新しい東レ」への転換に向けた抜本的な経営改革プログラム“プロジェクト New TORAY21”を策定し、全社一丸となって取り組んでいるところです。従来の「ものづくり」主体の業態から、「新しいサービス」や「新しい生産・流通の仕組み」など幅広い知恵やノウハウを盛り込むことによって、新しい価値を創造し顧客にソリューションを提供する21世紀型“New Value Creator”への転換を目指して参ります このホームぺージを通じて、皆様に東レグループをより深くご理解いただければ幸いです。

株式会社日清食品

株式会社日清食品代表取締役社長安藤宏基からのメッセージ 高付加価値商品の開発 日清食品は1958年「チキンラーメン」を開発し創業して以来、「カップヌードル」「日清ラ王」などを発売して、弊社の企業理念である「食創為世」（食を創り世の為につくす）を実現する市場創造型の商品を上市してまいりました。昨年は、具に驚きのあるカップめんをコンセプトとした高価格めん「日清具多」を発売、好調に推移しています。消費者物価の下落は続いていますが、一方、具多のような高価格高付加価値商品もトレンドになっています。弊社では、今後も付加価値の高い製品の開発を目指し、お客様に夢のあるインスタントラーメンをお届けしてまいります。 食の安心と安全の徹底 食品の安心と安全は食品メーカーにとって重要な課題です。日清食品の製品は「おいしくて安全」とお客様にいつも信頼されるように日々努力しております。昨年、「食品安全研究所」を設立して60名の専任スタッフを配し安全面の強化を図りました。弊社ではお客様の信頼をより強固なものにするために、企業コンプライアンスと品質管理を一層徹底させてまいります。 海外展開の推進 日本で開発されたインスタントラーメンは現在世界100カ国以上で年間約500億食も喫食される食品に成長し、さらに2010年には1000億食まで拡大が予想されています。弊社では現在、世界８ヶ国25工場においてインスタントラーメンを生産していますが、需要の拡大にあわせグローバル展開を積極的に進めてまいります。本年は経済発展目覚しい中国に力を入れ中国全土への展開を目指してまいります。 チキンラーメン誕生45周年 弊社は、1958年（昭和33年）世界初のインスタントラーメン「チキンラーメン」を開発することで創業したベンチャー企業で、本年45周年を迎えます。日頃からのご愛顧にお応えするために、本年は「チキンラーメンありがとう45周年」と題し、さまざまなイベントを行う予定です。 今後とも皆様方のご支援をいただきますようよろしくお願い申し上げます。

株式会社ファーストリテイリング

株式会社ファーストリテイリング代表取締役会長柳井正からのメッセージ 2003年2月中間期は、まだ前年水準には及ばないものの計画どおりの 売上高と収益をあげることができました。「商品戦略」「経費コントロール」という2つの大きな方向性が正しく機能し、 復活への確かな手ごたえを感じています。この上期、まず、商品戦略をがらっと変えました。ベーシックに、いままでにないファッション性を入れた商品をつぎつぎと 開発、発売しました。行き過ぎた面もありますが、新しい挑戦をしたことでファッション性を取り入れることの「良いところ」 「悪いところ」がはっきりしました。ファッション性をどの程度入れれば、ユニクロのお客様に一番受け入れられるか。 メンズとウィメンズに求められる違いはどこか。今後は、さらにそうした明確になった部分を研究し、より新鮮で 魅力あふれる商品を追求していきます 次に、非常にうまくいったのが、経費コントロールです。経営とは、売上高に応じて経費を使っていくということであり、 その意味で「経営の質」は確実に向上しました。 いまが大きな転換期であることはまちがいありません。残念ながら、海外事業、新規事業は収益に未貢献の状況ですが、 ただ、これら事業への挑戦は続けていきます。玉塚新社長による実行力を活かしながら、まずは全社で最優先課題である ユニクロ事業の完全復活を遂げ、世界市場にも順次挑戦していきます。その姿勢こそが、ユニクロであると思っています。

株式会社野村総合研究所

株式会社野村総合研究所内田伸志人事部長からのメッセージ わが国の経済は依然低迷を続けています。お隣り中国の躍進が日に日に現実化する中で、わが国の国際的な産業競争力をいかに再構築するか、将来に向けての大きな課題です。また、世界に類を見ない高齢化が進行する中で、新たな生活像を求める暗中模索はまだまだ続きます。こうした時代を背景に、皆さんは明日の自分を賭けるに相応しい職業と企業を選択していくことになります。 「寄らば大樹」「終身雇用」「年功序列」といった日本型雇用はすでに過去の遺物となりました。昨日までの大企業が、変化への対応を怠るといとも簡単に衰退していく時代です。 　どんな職業選択が自分にとって最適かを真剣に考えてください。どうか自分の目と耳と頭を使い10年後、20年後の成長産業、リーディングカンパニーを考えてみてください。就職活動とは、「自分は人生で何をやりたいのかを真剣に考え、それを実現できる場を探求する」活動です。大変厳しく難しいことですが、一生を左右する重要な機会です。今、ＮＲＩ野村総合研究所の採用ホームページを見ている皆さんと私達は、運命的な出会いをしたのです。ＮＲＩには、2つの強力な成長のエンジンがあります。一つは、ＮＲＩは確実に将来性が期待されるビジネスの先端に位置していること、二つは、ＮＲＩは優秀な人材の宝庫であり、プロフェッショナル同士が相互に高め合う企業文化としくみを持っていることです。 　ＮＲＩは多様なプロフェッショナル集団の会社です。日本を代表する企業や政府に対するコンサルティングから社会インフラとしての情報ネットワーク構築まで、さまざまな分野のプロが活躍しています。各分野で高い社会的評価を得ているプロが、社内で人的ネットワークを構成し、相互に高めあう自由で開放的な文化があります。優秀な人材の切磋琢磨と連携が、未来に向けての新たな価値を生み出しており、それを可能とするしくみと文化がNRIの付加価値創造の源泉といえます。 　最後に、私達が望む人材像は、高い視点で時代の流れを読み取り、変化に対応できる柔軟性を持った人、物事の本質を突き詰める力を持った人、自分で状況を把握し考え方針を立て最後までやり遂げられる人、提案や研究開発活動に常に前向きで創造性豊かな人、グローバルに活躍できる人・・・ですが、すべて持った人などいません。あえて言うなら、将来ＮＲＩでプロフェッショナルとしてやっていこうという高い志と底力を持っている人。私達はそんな皆さんの応募を心待ちにしています。

株式会社東芝

株式会社東芝月田隆大人事採用センター長からのメッセージ 皆さんは今、進路についてどんなことを考えていらっしゃいますか？　社会に出る前のこの時期こそ、自分が本当にやりたいこと、将来なりたい姿をしっかり思い描いて、そこへたどり着くためのシナリオを描いてみてほしいと思います。進路を決める上では、そのシナリオと企業で得られるキャリアや経営理念がフィットするかどうか、つまり、価値観を共有できるかどうかが重要です。さらにこれから社会に出て働く皆さんには“会社に就職する”という意識ではなく、自らのキャリアを自分の意志と力で築いていく“就職意識”を持っていただきたいと思います。 今、東芝は創業からの長い歴史の中でも特筆すべき大きな変革期を迎えており、社内カンパニー制の導入、「デジタル」「モバイル」「ネットワーク」の3つの分野に経営資源を集中させる中期経営計画の発表など、この変革の波をチャンスとするべく大胆な経営改革を実行しています。とくに社内カンパニー制においては、技術・ビジネスモデルともに、分野ごとの専門性が高まり、社員には自らの専門能力や「自分はこれをやりたい」という強い意志が従来に増して求められています。学生の皆さんには、各カンパニーの事業や仕事の詳しい内容を理解していただきたいと思います。入社後についても、仕事を通じて自らの専門性をじっくりと掘り下げながら、いろいろな人や技術との出会いをとおして幅広い分野を勉強し、自己のキャリアアップを図っていただけます。 時代の最先端を走り続ける東芝の未来を担い、リードしていただくにあたって私たちが求める人材像――それは、チャレンジ精神と変革意欲に満ち、創造力に富んだ人材です。あなたが描く自らの未来のシナリオと東芝は同じ価値観を共有できるでしょうか？ 私たちは皆さんとの出会いを楽しみにしております。

株式会社ノジマ

株式会社ノジマ代表取締役野島廣司社長からのメッセージ 誠実であり続ける。 人間にとって出会いは、とても大切です。人と人とが出会った時、魂のバイブレーションがあるかどうか。己を磨き、心が澄んでいなければ本物と出会うことはできません。「生まれて良かった」、「会えてよかった」それこそが、一期一会の精神でしょう。そして私たちは素直に「ありがとう」といえるようになります。ノジマはお客様との出会いを大切にして伸びてきました。ノジマには、「お客様、取引先、従業員、家族、地域社会に独創的で誠実な行動を続け、より満足していただこう」という綱領があります。この「綱領」のポイントは、誠実な行動をつづけることにあります。現在、社会では多くの不正が相次いでいますが、ノジマではコンプライアンス体制の強化を重要課題の一つとして取り組んでいきます。ノジマにとって、誠実さは商いの原点であり、それは「全員経営理念」に結実しているといえます。 また、ノジマには、時代が変化しても普遍の「三大方針」があります。 １．心をこめたサービス ２．新しいことへの挑戦 ３．仕事を楽しくゲーム感覚で 自由闊達に議論して、ハイスピードで行動し続けることによって、同じクルーに乗った仲間たちとしてノジマのスタッフは「デジタル一番星」の達成という夢と誇りを共有したいと考えております。「それぞれが経営者を目指すか、あもなければ、得意な分野を持つスターになる」

明治乳業株式会社

明治乳業株式会社代表取締役浅野茂太郎社長からのメッセージ 食品および乳業界の中で、明治乳業はどのような位置づけの企業だとお考えですか。 食というのは、人間の命と生活に欠かせない領域です。その中でも明治乳業は、健康分野に特に大きく貢献している企業だと捉えています。市場規模をみると、第二次産業、つまり製造業の中で食品業界は約24兆円、そのうち乳業は２兆円以上の規模を占めています。こうしてみると乳業は、食品を通じて国民の健康に奉仕する、国民の健康を考えるという、社会的影響力と使命を帯びた産業だと言えるでしょう。明治乳業は、この一つの大きな産業を牽引するリーディングカンパニーとなり、あらゆる年代の人たちの毎日の健康を支えていく責任ある立場にいると感じています。 食品業界をとりまく環境の変化について、どのようにお考えですか。 食品・乳業界も、1995年以降のＷＴＯ体制のもと、国際競争の波が押し寄せてきています。現在、日本国内には600社以上の乳業会社がありますが、その中での競争だけではなく、世界的な競争に勝ち抜いていける「強い乳業会社」であることが求められています。その結果、企業の統廃合や業界の再編がこれからすごいスピードで起きていくのではないかと思います。 　明治乳業では、この10年間で生産体制をすべてスクラップ・アンド・ビルドしてきました。ＷＴＯ体制になる以前から、将来予想される国際競争を見据えて明治乳業の事業をより強くしていこうと考えていたのです。そして今、まさにその成果が問われ、さらなる努力を求められる時代になっています。 　また、国際競争だけでなく、ＢＳＥの問題や食品表示の問題など、当時は予想もしていなかった新たな環境の変化がここ数年で業界を大きく動かしました。明治乳業が目指すのは、どのような環境の変化でも揺るぐことのない強さの確立です。 環境の変化の中で何を強みとして勝ち抜いていくのでしょう。 明治乳業はその80余年にわたる歴史の中で、常に商品力によってお客さまの信頼を得、実績を作り上げてきた企業です。最も化学的な差別化を求められるコナミルクの分野でトップシェアを持っていることはもちろん、ヨーグルトや牛乳など、それぞれのカテゴリーでナンバーワンの商品を持っています。高い付加価値をもった商品を世に送り出す。当社が「技術の明治」と呼ばれるのは、そんな商品開発を創業当時から続けてきたからこそなのです。環境変化を勝ち抜くために、私たちの最大の武器はやはり、「付加価値の高い商品を生み出してきた技術力」であり、そしてそれを生み出してきた「企業風土」であると考えています。 「企業風土」についてはいかがでしょうか。 　一言で言えば、非常にフェアな会社だと思います。小説に出てくるような「○○派」のような「閥」は一切ありません。新入社員の入社式では「自分の可能性を信じて挑戦してほしい」というようなことを話していますが、自分の可能性や挑戦する意欲をそぐような壁は明治乳業にはありませんし、それは自慢の一つでもあります。がんばる人には平等にチャンスが与えられ、それをフェアに評価しようという風土は創業当時から遺伝している部分。学生の方には、「社長になろうと思えば、努力次第でなれる会社だ」とご理解いただいて結構です。だからこそ、自発的に挑戦を続け自らを磨こうとする意欲と行動力のある人を求めているわけです。 明治乳業がこれから目指していくこととは、いったいどんなことでしょうか。 食品表示やＢＳＥ問題など、現在の食品業界にはその信頼を揺るがすたくさんの問題が起きています。法律によっていくら規制を設けていっても、最終的に消費者は、「これは誰が作ったのか」ということで安心されるのだと思います。つまり、機械やしくみなどではなく、「つくり手への信頼」こそが求められているのです。こうした世の中の変化の中で、明治乳業は私たち自身の品質保証の考え方を消費者に的確に伝え、信頼していただくということが必要になっていくと思っています。今までの明治乳業は、それぞれの商品の力で世の中から信頼を得てきました。これからは、そういう商品を作っている「ＭＥＩＪＩ」というブランドが信頼の目印になるようにしていきたいと思っています。単なるロゴやＣＩ（コーポレイト・アイデンティティ）ということではなく、これまで積み上げてきた企業としての価値や信頼をどう消費者に伝えていくかということを考えています。 　明治乳業は「乳（にゅう）」を中心にして発展してきた企業です。コア事業である市乳事業で業界リーダーとしての確固たる地盤を確立し、５年後、１０年後の世界の中で戦っていける規模と力をもった企業にならなくてはなりません。そのために、明治乳業では「イノベーション」という言葉をキーワードに、企業力を高める改革をこれまでよりさらにスピードアップして取り組んでいます。社員一人一人が高い目標を持って前進していくことが、より一層求められているのです。また、「乳業」という枠を超えて「健康に奉仕する食品企業」として、明治乳業の商品やビジネスはますます広がっています。牛乳・乳製品をコア・ビジネスとする、日本を代表する食品企業になっていくというのが、明治乳業の大きなビジョンです。 最後に、明治乳業を志望されている学生の方へのメッセージをお願いします。学生の皆さんには、まず、この仕事を通じて世の中に貢献するんだという、強い熱意と志を持っていて欲しいと思います。実際の仕事をする力は入社してからどんどん身につけてもらいますから、今は、明治乳業が果たしている社会的な役割や仕事のやりがいに興味を持ち、入社してから積極的にものごとに取り組もうというチャレンジ精神や意欲こそが大事だと思います。明治乳業は、人間の「健康」に関わるという、世の中に欠かせない非常に大切な仕事をしている会社です。社会に貢献するという使命感や誇りを持って、目指すものに向かって常に前進していく企業です。それらを行う企業として、若いうちからどんどん仕事を任せられる、風通しの良い会社ですし、それは皆さんにとっても、大きなやりがいを手に入れることができる部分だと思います。こうした環境の中で、次の明治乳業を担う力として、学生のみなさんには大きな期待をしています。一緒に、世界と戦う強い明治乳業を築きあげていきましょう。

株式会社リコー

株式会社リコー山嵜隆志採用担当からのメッセージ リコー・リクルーティング・ウェブ・サイトにアクセスいただき、ありがとうございます。当社は“イメージ・コミュニケーション”を企業スローガンに掲げ、デジタルネットワーク時代の新しいコミュニケーションシステムを提供しております。事業推進のもとになっているのが、若い人、やりたいと思っている人に思い切って任せる、自主性・創造性を奨励し、一人一人の個性を積極的に受け入れる企業風土です。自由にモノが言える風通しのよさが当社の特徴です。 何か新しいモノを創ってみたい、新しい付加価値を世の中に提供していきたい、そんな夢と自己実現意欲にあふれた方に一人でも多くお会いしたいと思っています。このリコー・リクルーティング・ウェブ・サイトは、そんな自己実現をめざす皆さんとわたしたちとの出会い、接点の場です。

ネスレジャパングループ

人事戦略グループ 村本正昭統轄マネージャーからのメッセージ 食品業界というと成熟した安定市場だと思われる方が多いかもしれません。しかし、私たちを取り巻く市場環境は年ごとに激しさを増し、消費者ニーズも刻一刻と変化しています。こうした市場競争に勝ち抜くには、全社的に「リノベーション（再活性化）＆イノベーション（革新）」の気運を高めていかなければなりません。そのためにもネスレは、「チャレンジ精神が旺盛で、社内に変化を起こせる人」かつ「人に対しても、変化に対しても、さらに学ぶことに対しても、オープンマインドでかつ実行力のある人」を求めています。つまり、自分なりの価値観を持って目標を設定し、それに向かって挑戦する自立心旺盛なたくましさと、既存の価値観にとらわれない柔軟な発想で新しいものを創造できる力が求められているのです。もちろん、これ以外にも基本的な資質として、優れた学習能力、コミュニケ−ション＆チームワークといったキーワードは言うまでもありません。 ネスレでは、「社員こそが最も重要な会社の資産」という基本理念のもと、人材育成に力を入れています。 一人前の企業人として成長するための国内・外研修を始めとする、様々な人材開発プログラムが充実し、やる気のある人にはさらに自分を磨く機会が与えられています。 そしてなにより、魅力的かつダイナミックな仕事に恵まれるチャンスが無限に広がっています。

ＩＮＰＥＸ国際石油開発株式会社

ＩＮＰＥＸ国際石油開発株式会社代表取締役松尾邦彦社長からのメッセージ インドネシアを中心に世界各地で事業展開を図る当社では、若い皆さんの情熱と前向きな姿勢に期待を寄せてます。私のスローガンは“ACTIVE INPEX”です。このACTIVEは６つのキーワードの頭文字を重ね合わせています。まず積極的であれというActive、リスクに挑むというChallenging、外国パートナーを含め仲間と共に頑張るTeamwork、知性と情報のIntelligenceを基に長期的視野に立つVisionを持つこと、仕事を効率的に行うというEfficiencyです。こうした考えに共鳴する皆さんにグローバルなオイルビジネスの世界で、活躍して頂きたいと思います。

帝国石油株式会社

帝国石油株式会社深沢利彦労務部長からのメッセージ 地球を相手にスケールの大きなビジネスを展開する、そんな仕事に共感を覚える人に期待します。 会社を選ぶ上でとても大切なことに、「その会社が自分に合っているか」、ということがあると思います。 その会社の理念や事業目的に共感することができるか、あるいは自分の夢や想い、目指しているもの、好きなことや興味のあることなどが実現できるフィールドであるか、ということでもあります。そして「その会社を好きになれるか」、「楽しく仕事をしてゆくことができるか」を見極めることが、会社を決定してゆく上での大きなポイントだと思うのです。 帝国石油は地下資源の開発を事業としています。資源の開発は、地球を相手にしたダイナミックでスケールの大きな仕事であり、フィールドは国内・海外の幅広いエリアに及びます。そして"エネルギーの安定供給"という大きな社会的使命を果たす仕事をしています。 また、環境問題がクローズアップされている今、環境負荷の少ない"天然ガス"というクリーンなエネルギーをビジネスの柱にしていることを大きな誇りとしています。 資源開発、エネルギー開発は多くの分野、様々な業務により成り立つ事業です。 天然ガス・石油を探索する探鉱をはじめとして、掘削、開発、生産、輸送、販売と多岐にわたり、さらに資材、企画、総務、労務、経理などの管理部門を加えると当社でも実に多くの部門によって成り立っています。 これらの多様な専門性に加え、チームワーク、コミュニケーション、リーダーシップなどのスキルが発揮されて、そして国内外で数々のプロジェクトが動いているのです。 帝国石油には、多様な個性や能力がフルに発揮できるフィールドが用意されていると考えています。 現在、エネルギー業界は規制緩和や再編など大きな変化の中にあり、本格的な競争の時代に突入しています。こうした中でも、当社は引き続き業界を代表する会社として存在し、勝ち残っていけるよう、これまでの領域を越え、ＬＮＧ（液化天然ガス）の導入や、更なる天然ガスパイプライン網の拡大へと事業を広げつつあります。 また、社員一人一人は意欲を持って能力の開発に努め、これまでの領域に、新たな領域にと、業務に邁進しています。 そして、今後さらに発展してゆくためにも、帝国石油はいま、若い力に期待しています。当社の事業内容や取り組みに魅力を感じ、共感できる、若い力に期待しています。将来伸ゆくポテンシャルを秘めた、意欲を持った若い皆様との出会いを楽しみにしています。 最後に、皆様の就職活動の成就を心よりお祈り致します。

株式会社富士通ビジネスシステム

株式会社富士通ビジネスシステム代表取締役鈴木勲社長からのメッセージ メッセージ働くとはどういうことか、職業とはどんな意味があるのかについて、真剣に考えてください。友人や周りの人と積極的に議論し、切磋琢磨する時期を過ごし、就職感を固めてから就職活動を始めるべきでしょう。IT業界は成長できる可能性が高いのです。 意欲ある若者にとって、これほどやりがいのある業界はないはずです。積極果敢に挑戦し、仕事を通じて、充実した手応え感のある人生を築いてほしい。それがわたしの願いです。

株式会社エイチ・アイ・エス

株式会社エイチ・アイ・エス代表取締役澤田秀雄社長からのメッセージ メッセージ私たちにとって、旅は常に冒険であり、挑戦です。 そしてビジネスへの挑戦もまた、自分の人生を賭けた冒険にほかありません。 それでは、なぜ私がトラベル・ビジネスという冒険に挑戦することになったのか。 若い頃、私はドイツの大学へ留学し、夏休みや春休みを利用して、50カ国以上を旅しました。帰国後、あらためて私を驚かせたのは、 日本と諸外国との価格差です。 その典型ともいえるのが、海外への航空運賃。「日本発の航空運賃は、なぜ諸外国に比べてこんなに高いのだろうか？」という疑問です。私のビジネスへの挑戦は、この「なぜ？」を解決することから始まりました。もし上手く解決できれば、国際化が進む時代にあって、より多くの若い方たちが、より手軽に海外へ行くことができ、自分なりの冒険や挑戦をし、世界への見聞を広げることができるのではと考えたからです。それから20年余りの月日が流れ、会社設立当時は年間400万人にも満たなかった日本の海外渡航者数は、今や1700万人を超える勢いです。この間、H.I.S.は国内の営業網を拡充し、エコノミーからビジネス、ファーストクラスまでのあらゆる航空券を、リーズナブルな価格でお客様へ提供してきました。 また一方では、アジア、北米、オーストラリア、ヨーロッパに次々と支店を開設し、海外からの最新情報をいち早く取り入れ、商品企画力なども飛躍的に向上。現在では、自社ブランドのパッケージ・ツアーのお客様を、海外支店のスタッフが自社のバスで、ご送迎や観光へご案内できるまでになり、より質の高いご旅行をお楽しみいただけるようになりました。しかし、世の中にはまだまだ多くの「なぜ？」があります。私たちH.I.S.は、トラベル・ビジネスを通し、常識にとらわれない自由な発想で、その「なぜ？」を一つでも多く解決し 、世界中の誰もが、地域、民族、文化などの違いを超え、心から旅というコミュニケーションを楽しめる、そんな世の中の実現を目指して、日々新たな挑戦を続けてまいります。

アルプス電気株式会社

アルプス電気株式会社代表取締役片岡政隆社長からのメッセージ メッセージアルプス電気は、1948年の創業以来、総合電子部品メーカーとして、皆様のベストパートナーとなるべく事業を展開してまいりました。そして21世紀の扉が開かれた今、電子部品メーカーとしてのコアコンピタンスのさらなる強化を図りながら、新しい世紀に向けて挑戦していきたいと願っております。 　電子産業は今、デジタル化、ネットワーク化の流れの中で、情報、通信、放送、家電などが融合することで、豊かで、多彩なマルチメディア本来の姿が明らかになり始めています。この流れはさらにスピードを上げて進み、本格的なマルチメディア社会が到来すると考えられます。 　こうした中で、私たちは、アルプスの目指すべき理想像としてアルプス企業ビジョンを策定し、その核となる企業理念を「アルプスは人と地球に喜ばれる新たな価値を創造します」と定めました。これは、お取引先や株主、地域の皆様など、当社に関係するすべての人々に大きな喜びを提供し、地球環境との共生を図りながら、つねに新たな価値を創造・提供していこうという姿勢を表したものです。 　私たちは、この企業理念のもと、総合電子部品メーカーとして培ってきた多岐にわたる技術を駆使し、さらに深め結集させていきます。そして、情報インフラの分野を初めとして、産業や暮らしを豊かにする多彩なマルチメディア分野に、よりご満足頂ける電子部品を提供していく決意を新たにしております。今後とも、一層のご指導、ご鞭撻を賜りますようお願い申し上げます。

三菱化学株式会社

三菱化学株式会社取締役冨澤龍一社長からのメッセージ 学生の皆さんは、これからの就職活動において、様々な業界・企業を研究されることと思います。私ども「三菱化学」につきましても、是非、「どんな会社なのか」、「どんな仕事が出来るのか」等、理解を深めて頂き、就職活動の参考にして頂ければ幸いです。 　さて、皆さんご存じの通り、近年、ビジネス／市場のボーダーレス化が急激に進展していますが、私たち化学業界、そして三菱化学も今、そのまっただ中にあります。欧米の巨大化学メーカーが思い切った事業の再編によって、各々の得意分野でますます強大になる一方、アジアにおいては、次々と新鋭プラントが立ち上がる等、グローバルな規模でメガコンペティションが刻々と進行しています。 　こうした環境下で熾烈な競争を勝ち抜いていくためには、明確な戦略と実行力が不可欠であり、それらが不十分な企業は早晩淘汰される運命にあると言えます。 　昨年９月、三菱化学グループの各企業が共有する信念と価値観として、グループ・モットーを定め、「お客様、株主、従業員の３つの満足」を追求し、「挑戦型風土への変革」を行っていくこととしました。 　また、昨年１１月には、経営計画大綱を策定しました。三菱化学が今抱える課題を整理すると共に、５年後の三菱化学の姿を明示し、そこに到るためにやらなければならないことを具体的な数値目標とともに示しました。三菱化学は、厳しい競争を勝ち抜き、世界に通用するトップ・ケミカル・グループに変身していこうとしています。是非、私達にご注目下さい。 最後に、皆さんの就職活動が実り多きものとなりますことを祈念致します。

三菱自動車工業株式会社

三菱自動車工業株式会社人事・組織本部グローバル人材開発企画チーム採用担当グループ長嶋省一採用担当からのメッセージ 自分たちでで新たなレールを引き、道をつくる。今の三菱自動車は、冒険心でできています。 三菱自動車はいま、ダイナミックに生まれ変わりつつあります。かつては、すでにあったレールの上を走り続ける、そんな日本企業独特の消極的な部分もありました。これまでの日本では、そうすればゴールが自然に見えてきたんです。けれど、いまは昔のレールが通用しません。自分たちで新たにレールを引き、道をつくり、向かうべき場所へ三菱自動車を走らせるという状況にあるわけです。 その骨組みとなるのが、2001年4月から3年計画でスタートした「ターンアラウンド計画」。三菱自動車はこの世紀を生き抜くために何をすべきなのか。その方向性を見出し、企業文化や社員の意識を大改革することに取り組んでいます。成果報酬制度の導入や、ダイムラークライスラー（ＤＣ）とのプラットフォームの共有化など、確実に変化が現れ始めています。計画も3年目に入り、ＤＣとの協業も波に乗りはじめました。「COLT」がその最初の証です。時代が求めるクルマ、世界で必要とされるクルマについて真剣に考え、答えを出した結果なのです。これから、もっと大胆に変貌を遂げる三菱自動車に期待してください。 社員のチャンレンジ精神は、ここ数年でかなり発揮されるようになり、いま会社全体が冒険心のかたまりといってもいいくらいです。世の中にはチャレンジ精神のある優秀な人材はたくさんいます。けれど、企業の進むべき方向が共有されていなければ、その力は発揮されないわけです。三菱自動車は、進むべき方向が定まり、企業としての強靱な力が確実に生まれはじめています。あなたが新しい何かを生み出したいという、「ものづくり」への熱意があるのなら、きっと活躍できる会社です。新しいクルマ、新しい三菱ブランドをつくるのは、まさしくあなたなのですから。 世界を舞台にして、真のグローバル人材として活躍してください。 企業としての新しい基盤を作っている最中であるがゆえに何にでもチャレンジできる場所。それが、三菱自動車です。昔のことを繰り返すだけでは何の進歩もありません。与えられたノウハウで仕事を進めるのではなく、新たなベクトルを機軸に「ものづくり」をする、そのために自分自身何をすべきなのか。先輩の仕事を見て、アドバイスを受けながら、あなた自身で考える。そんなおもしろさがここにはあります。成熟している企業では得られない、やりがいですね。チャレンジの舞台は日本を含めた全世界です。多くの企業は、日本国内たけではなく世界で戦っていくべき状況にあります。三菱自動車も、戦うための土壌は確実に整ってきています。三菱自動車はこれまで培ってきた高いモノづくりの技術力を存分に活かし、日本を基盤にグローバルに事業を展開していきます。ＤＣとの協業、世界戦略車「ＣＯＬＴ」の発表もそのひとつです。 勿論あなた自身も、世界という視野を持って成長してください。それは単に英語が堪能というようなことではなく、世界の中でビジネスをしていくための国際感覚を身につけたいという意欲と、それに向かって100％の努力を続けるということ。 つまり世界の中で存在価値のを示せる技術力とビジネス能力を身に付ける、つまり「生きる術」「生きる力」を掴む、そんな真のグローバル人材を目指す人にこそ来て欲しいのです。すべては、自己満足に終わらない、世界で認められるいい商品を生み出すために、何かをやってやろう、一歩前に踏み込んで冒険しよう、という意欲をぜひ聞かせてください。そして三菱自動車でその思いを実現してください。

青山商事株式会社

青山商事株式会社代表取締役宮前省三社長からのメッセージ 自ら設定した課題に向かって行動できるチャレンジ精神に期待！ 今日の経済情勢は、国際化・構造改革が同時に進行し、一段と混迷の度を深めており、デフレスパイラルへの転落や、金融危機が懸念される、誠に憂慮すべき状況にあります。2003年度の実質経済成長率は、シンクタンクの予想では、プラス0.3%と引き続き厳しいとの見方が大勢で、一層の雇用情勢の悪化とそれに伴う、消費マインドの減退が懸念されております。 流通業界におきましても、小売をリードしてきた百貨店や量販店の相次ぐ経営破綻、また米国の大手小売業の倒産など深刻な状況です。このことは、大手小売業といえども消費者の変化を察知し業態や商品戦略を機動的に変えていかなければ、激しい競争に勝ち残れないという教訓でもあると思います。流通業は、常にお客様のニーズ・ウォンツが原点です。新しい時代に何が必要か、次の戦略を考え出すには「発想は、すべて売り場から」と理解してください。そのためには、お客様は何を望んでおられるのかをとらえ、素早く対応する能力や自分の意志を明確に伝える能力、すなわち、コミュニケーション能力が大切になります。これからは経験則が通用しない時代です。常に問題意識を持ち、自ら設定した課題に向かって行動できるチャレンジ精神旺盛な君たちを、当社は求めていますし、期待しています。

朝日監査法人

朝日監査法人岩本繁理事長からのメッセージ 私たち朝日監査法人は、「真のナンバーワン・プロフェッショナル・ファームの実現」を目標に掲げ、徹底したクオリティと、付加価値の高い多岐にわたるサービスをクライアントへ提供することを目指しています。そのためには、「私たち一人ひとりの高度なプロフェッショナル化」と、「高いクオリティの維持、クライアント・ニーズに対応したサービスの提供」を最重要課題として経営を行なっております。 「監査法人」という組織にとって、「人材」は、最大にして唯一の財産です。私たち朝日監査法人は、高度な専門性と達成意欲を持った方々が、大きな充実感を得られるよう、オン・ザ・ジョブ・トレーニングをベースに、研修プログラム、情報インフラ、メンタリング制度、報酬体系等のさまざまな側面から、プロフェッショナルとして豊かなキャリア形成を実現できる環境作りを進めています。私たちの「人材」への投資に対する前向きな姿勢の一端を感じていただければ幸いです。なお、既に新聞報道等でご存知と思いますが、朝日監査法人は、国際業務において、KPMGとの新たなグローバルネットワーク作りを進めています。このことは、朝日監査法人の新たな飛躍への大きなチャンスであるとともに、皆さんの活躍の場を一層広げるものになると確信しています。今後私たちが進む「新時代」において、皆さんと一緒にナンバーワンの道を目指せるのであれば、私にとってこれに勝る喜びはありません。

いすゞ自動車株式会社

いすゞ自動車株式会社総務人事部秋山敏明部長からのメッセージ 世界規模でのパートナーシップ構築に見られるように、自動車業界は「業界再編」と呼ばれる大きなうねりの中にあります。1つの企業が1つの国の中でビジネスを展開するのではなく、いくつかの企業がパートナーとなり、世界を展開する時代。こうした自動車業界のグローバル化は、今後ますます盛んになることでしょう。 また、省エネ、安全、環境問題など自動車業界が解決すべき課題も多く、自動車業界は新しい時代へ突入しています。 いすゞ自動車は、ディーゼルエンジン世界No.1の自動車メーカーとして、さらに優れたディーゼルエンジンの開発に力を注ぐ一方、商業車世界No.1を目標に揚げ、確固とした方向性のもとビジネス展開を行っています。 従来から展開していた海外展開に加え、GMとの連携により、さらに海外でのビジネス展開にも拍車がかかっています。事実2001年度は駐在280人、出張では延べ3100人が海外へ飛び立ちました。 さて、自動車業界が新しい時代に走り始めた今、いすゞ自動車では「グローバル」「環境に優れた新しい発想の車づくり」に対応する人材を求めています。そこで求められることは3つ。研修などでは身につかない「感度」「感性」を持っていること。財務、法律、技術など自分の強みとなる専門分野を持っていること。そして語学力。世界を舞台に、専門性を持って、激しい変化の中で自ら判断していくという私たちのビジネスには、これら3つの要素が必要なのです。 いすゞ自動車にとって、「人は財産」。今後もその方針は変わることはありません。目標意識があり、好奇心旺盛で、意欲をもっている方。そんな方は仕事に対して「やる気」を持って取り組める方だと考えます。私たちはそうした「やる気」をくすぐる会社、人事でありたいと願っています。 いすゞ自動車には、世界を舞台にした活躍の場があります。いすゞ自動車の扉を叩くことは、世界の扉を叩くことにもなります。

伊藤忠テクノサイエンス株式会社

伊藤忠テクノサイエンス株式会社人材開発部採用グループ清水順一からのメッセージ 様々な価値観を認めるCTCであなたのあふれる個性を発揮させてください！ CTCでは現在、新卒・中途に関わらず、新しい人材の採用には積極的に取り組んでいます。その結果、社内は様々な環境で育った多様な価値観を持った人々であふれています。 実は私はCTCに中途で入社したのですが、以前勤めていたのはいわゆる伝統的な大企業。同じような価値観や考え方の人が比較的多かったような気がします。一方、CTCでは、社内を見渡すと本当にいろいろな人がいる。｢こんな考え方をする人がいるんだ｣と驚かされることも多々あります。それが刺激になって自分自身の視野を広げるのに非常に役に立っています。CTCでは何社ものキャリアを積まないと経験できないような多様な価値観に出会うことができます。それがこれから社会人になろうとしている皆さんにとっての大きなメリットです。もちろんCTCには経験年数や実績のあるなしに関わらず、自分自身の意見をしっかりと主張できる風土があります。そしてそのような多様な価値観や新しい考え方がぶつかり合いながら新たなコンセプトが生まれる。そんな好循環がCTCにはあるのです。 世界最先端にふれ、実質的なスキルが身につけられます。 CTCにはビジネスマンとして、またエンジニアとして、自らの能力を高めたいと願う人にとってはチャンスがあふれています。CTCのミッションは世界最先端のテクノロジーやコンセプトをいち早く見つけ出し、それらをお客様に対して確かなソリューションとしてお届けすること。つまりは特定のハードやソフトにしばられることなく、常に世界に目を向け、世界最先端の技術やプロダクトに対する情報を収集し、それらを組み合わせてお客様にどうすればベストなソリューションを提供できるのかを日々考えているのです。 ですから、CTCの社員は仕事を通じて、あらゆる分野の世界最先端のＩＴ技術に接する機会を持ち、コンサルティングからシステムの開発、導入、運用、保守に至るまでトータルで関わることにより、それら最先端ＩＴ技術を実際にビジネスの場で使える技術として身につけていくチャンスに恵まれています。それだけに、CTCではおそらく学生時代以上に勉強しなければならないでしょう。しかし、好奇心にあふれ、最先端ＩＴ技術にふれていられることがエキサイティングであると思える人、そして、お客様に喜んでもらえることが自分の喜びだと素直に思える人であれば、きっと満足のできる環境に間違いありません。ぜひとも自分の成長のスピードを実感して下さい。 求めるのは「プロ意識」 皆さんにはぜひとも、成果に対するこだわり＝プロ意識を持ってほしいと思います。CTCが『トータルソリューションプロバイダー』と呼ばれる所以は、ただ単にきれいな提案書を書くのが目的ではなく、コンサルティングからシステムの開発、導入、運用・保守に至るまで一貫してサービスを提供する、つまりはお客様にベストなソリューションを提供するという成果に対して最後の最後まで徹底的にこだわるプロ意識があるからです。その意味で皆さんには、成果に対してとことんこだわり、責任をもって物事を成し遂げるプロ意識を持ってほしい。スポーツでも勉強でも何でもいい、皆さんが今までとことん成果にこだわってきたプロ意識を私たちに見せて下さい。 CTCで何をやりたいですか？ 皆さんには将来自分がどんな仕事をしていきたいのか、どんな経験をして、どんなスキルを身につけ、将来はどんな社会人になっていたいのか、そういうイメージを持って、CTCの門をたたいて欲しいと思います。そのためにはぜひとも今までの人生をじっくりと振り返ってみて下さい。今まで自分はどんなことに興味を持ち、どんなこだわりを持って、どんなことに打ち込んできたのか。今までの自分を振り返ることにより、これから社会人としてどんなキャリアを創り上げていきたいのかが見えてくるでしょう。 そして自分のやりたいことが見えてきたら、CTCでいったい何ができるのか、CTCで自分のやりたいことは実現できるのかをあなたの目で確かめに来て下さい。 CTCでならば、きっとあなたのやりたいことが見つかるはずです。

株式会社大塚商会

株式会社大塚商会大塚裕司社長からのメッセージ お客様と密に接することで生まれる２５万社へのベストソリューション 大塚商会のビジネス領域は実に広範囲です。情報システム産業において常時約25万社という膨大かつ、様々な業界の企業をお客様としています。この規模で、これだけ多種多様のサービスを提供しているのは世界でも稀有といえるでしょう。IT分野の最先端はどんどん刷新していきます。私たちは常にお客様が満足されるソリューションを提供していかなければなりません。だからこそ、お客様を預かる営業や技術で支援するSEには、最新の知識と技術を獲得し続ける好奇心が求められます。また、ITコンサルティング、システム開発、各種ハードウェア提供はもちろん、サポートやトレーニング等サービスも性能の一部と捉え、ワンストップソリューションに力を入れています。常日頃からお客様に密に接しているからこそ、ニーズを自然につかむことが出来、結果として多面的かつ迅速なソリューションの提供が可能となるのです。 こうしたビジネススタイルを実践していく上で、私が実感するのは、会社というものは本質的な部分で「人が大事」だということ。社員がお客様を大事にするのと同様に、会社も社員の満足度を高め、能力を最大限に伸ばすために努力すべきだと思います。そのための仕組作りも着々と進めています。いい仕事を実現する人に不可欠なものは 「知識・経験・意欲」、そしてこの３要素の吸収と活用。常に好奇心と成長意欲を持って知識を磨く人との出会いを楽しみにしています。

協同乳業株式会社

協同乳業株式会社代表取締役佐藤哲男社長からのメッセージ 私が社長として、協同乳業に誇りに感じていることは、当社では、従業員１人ひとりがお客様の立場に立って行動しているということです。各人がお客様の気持ちを理解し、満足していただける仕事をやり遂げていこうとすることで、会社全体のベクトルが、一つの方向に向かってまとまっているのではないでしょうか。 将来に向けて、協同乳業の目指す姿勢について 今後も協同乳業では、安定した経営を継続していくために、製品の品質と安全性の向上を図る努力を続けていきます。そして「品質のメイトー」「技術のメイトー」として、日本の乳業を、将来にわたって発展させうる技術を培っていく所存です。 当社を志望される皆さんへ 現在、就職活動を行われている皆さんもよくご承知のように、薄日が差してきたとはいえ、昨今の日本経済は、金融システムの不安を内包しながらデフレ色を強めて低迷しています。乳業界もその例に漏れず、消費不振の中で大競争時代に突入し、かつてない厳しい価格・シェア競争を展開しています。このような時代にあって大切なことは、将来のビジョンをしっかりと描き、それに向かってプラス思考で邁進していくことではないでしょうか。当社を志望される皆さんにお伝えしておきたいことは、酪農と乳業の共生を図り、農業や自然の恵みを大切にして、健康で豊かな食文化の創造に貢献していくという、当社の企業理念に共感していただきたいということです。皆さんには、開発から販売まで、それぞれの分野を担っていただくわけですが、それらの成果が最終的には「健康で豊かな食文化」を築き上げていくことにつながっていきます。このことを常に念頭に置き、将来のビジョンに向かって努力し、社会に貢献していく社会人になっていただきたいと存じます。

株式会社小林洋行

株式会社小林洋行代表取締役細金鉚生会長からのメッセージ 夢にまっすぐな人に 商品先